要点

• ブラウザ管理は、ブラウザの設定、アップデート、拡張機能を一元的に制御し、企業データを守る重要なセキュリティレイヤーです。
• 管理対象のブラウザを導入すると、リスクの高い操作を制限することでデータ漏えいを防ぐ、安全な基準を確立できます。
• 組織は、ブラウザのプロファイルにパスワードを保存する方法から、一元管理でき監査も可能な法人向けパスワードマネージャーへ移行すべきです。
• 「デフォルト拒否」の拡張機能ポリシーを導入すると、ITチームは必要なプラグインだけを審査して承認できます。その結果、悪意のあるデータスクレイピングのリスクを大幅に低減できます。
• ブラウザ管理は、ハードウェアレベルのデバイス管理とネットワークベースのWebフィルタリングとの間にあるギャップを埋める、補完的なセキュリティツールとして機能します。
• 導入を成功させるには、現在使用しているツールを棚卸しすること、小規模なパイロットグループでポリシーをテストすること、そしてセキュリティ対策を行う「理由」をエンドユーザーに明確に伝えることが必要です。

社員はメールからSaaSツールまで、あらゆる業務をWebに頼っているため、ブラウザは「新しいOS」になったという声もあります。このITチーム向けブラウザ管理ガイドでは、ITチームが日々の生産性を妨げることなく、この重要なワークスペースを守るために、ブラウザ管理をどのように役立てられるかを解説します。

ブラウザ管理でWebアクセスを守る仕組み

Webブラウザは社員の業務における主要なツールであり、守るべき重要な領域です。

ブラウザ管理とは、全社で使用するWebブラウザの設定、アップデート、セキュリティ保護を一元的に制御する取り組みです。「お使いのブラウザは組織によって管理されています」という通知が表示されたら、ITチームがブラウザ管理ソリューションを使い、安全に利用するためのルールを適用しているということです。

この仕組みにより、ITチームは社員の個人用端末を厳しく制限することなく、クラウドアプリケーションや企業データを可視化し、制御できます。

管理されていないブラウザがセキュリティ上の隙を生む

一元的な管理体制がないと、社員がWebにアクセスする際に、企業は重大なリスクに直面します。

• 未承認のツール：社員が未承認のAIアプリケーションを使用し、機密性の高い社内情報を誤って漏えいさせてしまうこともあります。
• 安全でないデータ同期：業務用のパスワードやブックマークは、アカウントの同期を制限していないと、個人アカウントへ簡単に流出してしまうおそれがあります。
• アップデートの遅れ：ユーザーは、アップデートの通知を無視しがちで、その結果、ブラウザが既知のセキュリティ脆弱性にさらされたままになることがあります。

管理対象のブラウザがこうした隙を埋める

企業向けのブラウザ管理戦略は、安全なベースラインを確立することで、こうした問題を解決します。管理対象のブラウザを利用すると、運用面ですぐにメリットが得られます。

• データ保護：管理者は、機密ファイルのダウンロードや、機密性の高いテキストのコピー&ペーストなど、リスクの高い操作を制限できます。
• 一貫したサポート：設定を標準化すれば、安定した動作を確保でき、ITチームへの技術サポート依頼を大幅に減らせます。
• より安全なアクセス：ITチームは、社内ネットワークへのアクセスを許可する前に、ブラウザが最新の状態に更新され、ポリシーに準拠していることを必須にできます。

ブラウザ管理ソリューションとITツールの連携方法

ブラウザ管理ソリューションは、ネットワークツールとエンドポイント保護をつなぐ、補完的なセキュリティレイヤーとして機能します。

企業向けのブラウザ管理戦略は、既存のシステムを置き換えるのではなく、それらと連携し、ユーザーがWebデータを扱う場面を的確に守ります。

エンドポイント管理はハードウェアを守る

NinjaOne MDMなどのモバイルデバイス管理（MDM）ツールは、物理的なデバイスとOSを制御します。これらのツールは、システムのアップデート、ソフトウェアのインストール、ハードウェアの制限を管理します。

一方、ブラウザ管理はWebセッションを守ります。管理対象のブラウザプロファイル内で企業データを保護するため、ハードウェアを完全に制御できない個人所有のデバイスに最適です。

Webフィルタリングはアクセス先を制御する

従来のWebフィルタリングは、既知の悪意のあるWebサイトや承認されていないカテゴリへのアクセスをブロックします。これはあくまで、社員がインターネット上でアクセスを許可される場所を決めるだけです。

ブラウザ管理は、ユーザーがどのサイトにアクセスしたあとでも、ブラウザの動作を決めます。テキストのコピーやファイルのダウンロードを制限できるため、承認済みのWebサイト上でもデータを保護できます。

関連情報については、Webフィルタリングとファイアウォール：それぞれの違いと使い分けをご覧ください。

エンタープライズブラウザは標準ブラウザに代わる選択肢になる

企業には、Webアクセスを守るための選択肢が2つあります。1つ目は、一般消費者向けの標準的なソフトウェアにITポリシーを適用し、管理対象のブラウザ環境を構築する方法です。

もう1つは、セキュアなエンタープライズブラウザを購入する方法です。これらは、高度なデータ保護とセキュリティ制御をあらかじめ備えた、ビジネス向けに専用開発されたアプリケーションです。

ライフサイクル管理とアクセス制御にブラウザ管理ソリューションを活用する

ブラウザのライフサイクルを制御することで、標準的なWebブラウザを、安全で管理された動作環境へと変革できます。

ITチームは、企業向けのブラウザ管理戦略を活用し、すべてのデバイスでセキュリティのベースラインを確立します。これにより、時間の経過とともに脆弱性が蓄積していくのを防げます。管理を一元化することで、組織はブラウザの状態を監視し、安全なアクセスを維持できます。

アップデートとパッチの適用を徹底する

古いソフトウェアは、サイバー攻撃の主要な標的です。管理対象のブラウザでは、ITチームが自動アップデートを義務づけて適用させることができます。

管理者は、自動化されたアップデートリングを使い、全社展開の前に新バージョンを少人数のグループでテストして、業務アプリケーションとの互換性を確保します。

デフォルトの動作を設定する

社員が企業データに安全にアクセスできるよう、管理者はブラウザのデフォルト設定を行います。この設定は、ブラウザを企業のIDシステムに直接連携させ、認証済みのユーザーだけが社内リソースにアクセスできることを保証します。

ITチームは、次の方法でこれらの制御を導入します。

• 企業アカウントでのサインインを必須にする：ソフトウェアにアクセスする際に、会社の認証情報でのサインインをユーザーに義務づけます。
• デフォルトのページを設定する：起動時に、社内ポータルや指定した検索エンジンを自動的に読み込みます。
• プロファイルを分離する： 業務に関わる通信と個人のWeb閲覧を、厳格に分離した状態に保ちます。

管理対象のブラウザが情報漏えいを防ぎ、パスワードを管理する仕組み

ブラウザ管理の2つ目の柱は、ユーザーのIDを保護すること、そして機密性の高い企業情報が、本来あるべきでない場所へと移動してしまうのを防ぐことです。厳格なデータ制御を導入することで、ITチームは意図しない漏えいを防ぎ、クラウドアプリケーションへのアクセスを保護します。

ブラウザデータのセキュリティ：やるべきこと、やってはいけないこと

• やるべきこと：ブラウザ管理ソリューションを使い、業務用と個人用のブラウザプロファイルを厳格に分離する。
  • やってはいけないこと：社員が日常業務のすべてに、管理されていない1つのブラウザプロファイルを使うことを許可する。
• やるべきこと：機密性の高い企業データのコピー、ペースト、ダウンロードを制限するITルールを適用する。
  • やってはいけないこと：意図しない情報漏えいや不正な共有を防ぐため、社員教育だけに頼る。

個人アカウントの同期を必ず無効にする

社員は、利便性のために、個人アカウントでブラウザにサインインすることがよくあります。しかし、この場合、企業のブックマークや閲覧履歴、パスワードが個人所有の端末に直接同期され、深刻なセキュリティリスクを生むおそれがあります。

企業向けのブラウザ管理戦略では、この個人アカウントとの同期を無効にします。これにより、業務データを確実に会社の管理下にとどめ、機密情報が個人のクラウドストレージや一般向けのAIツールに流出するのを防ぎます。

ユーザーを法人向けのパスワードボールトへ移行する

Webブラウザにはパスワードを保存する組み込み機能がありますが、企業に必要なセキュリティ制御が備わっていません。会社の認証情報をブラウザ標準の機能で保存すると、社員の退職時などに、ITチームが監査、更新、削除を行うことが難しくなります。

その代わりに、管理者は組み込みの保存機能を無効にし、法人向けパスワードマネージャーの利用を義務づけます。これらの管理対象のボールトでは、一元的に追跡でき、強力なパスワードポリシーを適用でき、共有アカウントの認証情報も、実際の文字列を明かさずに安全に扱えます。

ブラウザ管理が拡張機能のリスクを軽減する仕組み

ブラウザ拡張機能の制御は、企業のWeb環境を守るための3つ目の重要な柱です。

サードパーティ製のアドオンは生産性を高める一方で、深刻な脆弱性をもたらすこともあります。アドオンは認証済みのWebセッション内で動作するため、悪意のあるツールは、従来のセキュリティアラートを作動させることなく、企業データを閲覧したり改ざんしたりできてしまいます。管理対象のブラウザを利用することで、審査済みのツールだけが会社のデバイスで確実に動作するようになります。

拡張機能は機密データにアクセスできる

多くのプラグインは、すべてのWebサイトのデータの読み取り、キー入力の記録、ネットワーク通信の傍受など、広範な権限を要求します。これは、データの盗難や不正な監視という、見えにくいリスクを生みます。

個人が導入したAI要約ツールを含む、管理されていないアドオンは、機密記録を簡単にスクレイピングしたり、悪意のあるスクリプトを挿入したりするおそれがあります。さらに、これまで安全だった拡張機能も、悪意のある攻撃者に買い取られ、不正なアップデートが配信されると、危険なものに変わってしまうことがあります。

拡張機能の承認ワークフローを構築する

企業データを守るため、ITチームは企業向けのブラウザ管理戦略を活用して、厳格なガバナンスのライフサイクルを確立します。これにより、手探りの判断に代わって、体系的で信頼できる承認プロセスが実現します。

1. デフォルト拒否のポリシーを導入する：
   • すべての拡張機能を全社でブロックし、許可されていない危険なインストールを直ちに阻止します。
2. 審査済みの許可リストを作成する：
   • IT管理者は、申請されたプラグインを、必要とする権限、リスクスコア、発行元の評判に基づいて評価します。
3. 重要なツールを強制的にインストールする：
   • 管理者は、法人向けパスワードマネージャーなど、必須の業務用アプリケーションをサイレントで配布してロックし、ユーザーが無効にできないようにします。
4. 見直して整理する：
   • ITチームは、許可リストを定期的に監査し、放置されたツールの削除、アップデート頻度の監視、意図しない権限変更の検出を行います。

関連情報については、ブラウザを守る：Firefoxで拡張機能を無効化・削除する方法をご覧ください。

明確なポリシーのもとで管理ソリューションを導入する

ブラウザ管理の全社導入を成功させるには、ユーザーにストレスを与えずにデータを守れる、明確で文書化されたポリシーが欠かせません。

標準化されたルールにより、すべての社員に同じ基本的な保護が提供されます。これにより、技術サポートに関する問い合わせが減り、社員が未承認のツールでセキュリティ対策を回避することも防げます。体系的なロードマップがあれば、ITチームは制御をスムーズに導入できます。

まず現在の環境を棚卸しする

新しいルールを適用する前に、ITチームは既存の環境を評価する必要があります。社員が現在、業務でどのWebブラウザを使っているのかを把握します。

また、組織全体で使われているブラウザ拡張機能と、データ同期の利用実態を、もれなく一覧にまとめる必要があります。

導入でよくある失敗を避ける

管理者が代替ソフトウェアを見落としたり、周知を怠ったりすると、導入は失敗しがちです。ブラウザ管理プログラムは、最もよく使われているアプリケーションだけでなく、すべてのWeb通信を保護する必要があります。

社員の生産性を妨げることなくブラウザ管理の導入を成功させるには、次のチェックリストに沿って進めましょう。

• 本番導入の前にテストする：まず、小規模なパイロットグループにルールを適用します。これにより、重要な業務アプリケーションが引き続き正常に動作することを確認できます。
• すべてのブラウザを対象に含める：1つのアプリケーションだけを保護するのは避けましょう。社員がSafariやFirefoxを実際に使っている場合は、これらにもポリシーを適用します。
• 「理由」を伝える：これらの変更が企業情報をどのように保護するのかを説明します。これにより、ユーザーの不満を未然に防ぎ、社員が抜け道を探す事態も避けられます。
• 制限を自動化する：手動でのレビューや社員教育だけに頼るのは避けましょう。自動化された設定を使い、未承認の拡張機能をデフォルトでブロックします。

ブラウザ管理で現代のワークスペースを守る

ブラウザが仕事の中心的なワークスペースになるにつれ、保護せずに放置することは重大なセキュリティリスクとなります。専用のプラットフォームや、Intuneなどのブラウザ管理ツールを選ぶことで、ITチームは拡張機能の管理、アップデートの徹底、パスワードの保護を、シームレスに行えます。この方法なら、社員の日々の生産性を妨げることなく、企業データを保護できます。

関連記事：

• ブラウザを守る：Firefoxで拡張機能を無効化・削除する方法
• Microsoft Edgeでデバイス間の閲覧データの同期を有効または無効にする方法
• プロのヒント：GPOでデフォルトのブラウザを設定する
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主なポイント

• アーカイブは、コンプライアンスや証拠開示（ディスカバリー）制度への対応を目的として、メールを改ざん不可能な検索可能なストレージに保存するものです。一方、バックアップは短期的な復旧に重点を置いています。
• アーカイブ戦略は、詳細な検索機能など、法務上または運用上のニーズに合わせて最適化することができます。
• アーカイブソリューションにおいて注目すべき主な機能としては、複数のメールボックスへの対応、リアルタイムでのデータの取り込み、WORM（Write Once Read Many）準拠のストレージ、粒度の高い検索機能が挙げられます。

数週間、数か月、あるいは数年前のバックアップ履歴を調べて特定のメールのやり取りを探し出すのは、多大な時間を要する手作業であり、必ずしも期待通りの結果が得られるとは限りません。適切に導入されたメールアーカイブシステムがあると、検索可能なメールの保存環境を構築してこの課題を解決でき、重要なビジネス文書が必要な時に確実に探し出せるようになるため、コンプライアンスや説明責任（アカウンタビリティ）の確保にもつながります。

今回は、IT管理者やMSP（マネージドサービスプロバイダー）がメールアーカイブの効果的なプロセスを計画し、導入するための指針となるガイドをご案内します。また、メールアーカイブ戦略やツール、ポイントのほか、メールを確実かつ安全に保存するための最適な方法についても解説します。

メールアーカイブとは

メールアーカイブとは、将来参照できるようメールを保存するプロセスのことです。メールの完全性を維持しながら必要に応じてすぐに利用したり検索したりできるようにするため、改ざん不可能な状態で長期保存することを指します。

組織がメールをアーカイブする目的は、規制への準拠や訴訟への対応、社内的な説明責任（アカウンタビリティ）の確保など多岐にわたります。さらに近年では、業務で生成されたすべてのデータを廃棄する前に、その価値を最大限に活用することも重要な目的となっています。メールアーカイブ戦略は目的によって違いがありますが、いずれの場合でも使用される技術や中核となるプロセスは共通しています。

メールのアーカイブとバックアップの違い

メールのアーカイブはメールのバックアップとは異なります。バックアップは災害時の復旧を目的としており、本来、検索機能は備わっていません。インシデントが発生した場合に最新の有効なデータを復元できるよう、バックアップの保存期間は比較的短く設定されています。

もうひとつの重要な違いは可用性です。過去のメールにアクセスするためにバックアップ全体を復元しようとすると、バックアップへの管理者権限や復元先の環境が必要となり、非効率であるばかりか、意図した結果が得られない可能性さえあります。一方、メールアーカイブソリューションであれば、エンドユーザーが必要な権限の範囲内で過去のメールを検索できるため、すべてのデータへの完全なアクセス権を必要としません。

バックアップとアーカイブは別々の概念ですが、その両方を網羅し、効率性を確保しながらそれぞれの要件を確実に満たすことを可能にする統合ソリューションも提供されています。

メールアーカイブが必要な理由やメリット

組織がメールアーカイブを導入する目的は、コンプライアンスへの対応や進行中の訴訟への備え、社内のデータガバナンスや業務プロセスの改善などが挙げられます。

例えば、GDPR（EU一般データ保護規則）などのプライバシー関連法では、組織に対して特定のデータを一定期間保存することが義務付けられています。また、進行中の訴訟においては、関連する通信記録を「eDiscovery（電子証拠開示）」に備えて保存する必要があります。この際、改ざん不可能な状態で（場合によっては数年にわたり）保管し、かつアクセス履歴が監査可能であるといった要件が求められることもあります。

多くのメールサービスには通信記録を保全する「リーガルホールド（法的保全）」機能が備わっていますが、メールアーカイブを利用すると稼働中のメールサーバーとは別の場所にデータを保存できるため、データの改ざんを防ぎながら限られたメールボックスの容量を圧迫せずに済みます。さらに、規制やデータ保護の要件に準拠した形でデータの安全確保や暗号化を行えるようになります。

メールアーカイブの一元管理は、ビジネスの長期的な目標の達成にも役立ちます。顧客との過去のやり取りには有益な情報が含まれている可能性があるからです。例えば、最新のAIツールを使ってメールアーカイブを分析すれば、新たなビジネスチャンスにつながる傾向やパターンを発見できるかもしれません。また、過去のメールはシンプルながらも有用な参照情報ともなり得ます。 「2年前にオフィスのプリンター修理を依頼したのは誰だったか？」といった疑問への答えを見つける際などに役立ちます。

メールアーカイブの最適な方法、包括的なアーカイブソリューションの主な機能

包括的なメールアーカイブソリューションは、コンプライアンス、データ保持、セキュリティ、検索性（ディスカバリー）といった要件を含め、企業の独自の運用環境や規制環境に対応できるものでなくてはなりません。具体的には、次のような機能を備えていることが求められます。

• 複数のメールボックスに対応する、ユーザー、グループ、エイリアス横断したメッセージのアーカイブ機能
• 作成時点でのすべてのデータの確実な取得のための、リアルタイムジャーナリング、API、同期ベースの取り込み
• 保持期間の強制適用とユーザーレベルでの改ざん防止機能付きで、WORM（Write Once, Read Many）準拠の不変ストレージ
• 全文インデックス作成、キーワード・送信者・日付・添付ファイルの種類・メタデータによるメタデータ検索機能
• 法的事案に備えたメールデータの保全や監査可能な形式での記録エクスポートへの対応などのリーガルホールドとeDiscovery機能
• ロールベースのアクセス制御（RBAC）、監査ログ

統合型メールアーカイブソリューションであればこれらの機能をすぐに利用できます。また、自社のインフラ上でセルフホスト（独自のソリューションを構築して運用）することも可能です。

利用用途やリソースに応じて検討すべきその他の高度な機能としては、自動化（部門、件名、コンテンツタイプごとの保持期間スケジュールの自動化など）や、監査情報を含む特定の形式へのエクスポート機能（PDFなどの標準形式での提出を義務付ける規制への対応等）などが挙げられます。

複数の組織のメールインフラを管理するMSPの場合、マルチテナント対応のメールアーカイブプラットフォームの導入も重要なポイントとなり、これにより各顧客のデータを分離して保護しながら、すべての顧客のメールを効率的に管理することが可能になります。

メールアーカイブの計画と導入戦略

メールアーカイブは、オンプレミスや自社管理のメールサービス（Microsoft Exchangeサーバーなど）で運用されているメールに対して実施することも、ホスティングやメンテナンスをすべてクラウドプロバイダーが担うマネージドサービス上で実施することもできます。

多くの企業が、インフラや運用の負担を軽減できるマネージドメールサービスを活用しており、Microsoft 365やGoogle Workspaceなどのクラウドサービスは「責任共有モデル」に基づいて運用され、インフラの可用性とセキュリティの維持はプロバイダーが担い、その上のデータを保護する責任は利用者が負うことになります。

これはメールのアーカイブにおいて重要な検討事項であり、クラウドでホストされるメールアーカイブに対して個別のバックアップが必要なのか、それともより広範なアーカイブおよびバックアップ戦略に組み込むべきなのかを、組織として評価する必要があります。

メールアーカイブのポリシーを策定する際は、地域・管轄区域、部門、クライアント、その他のカテゴリーごとに適用可能な文書保存ルールを慎重に検討します。また、アーカイブされたデータの管理や閲覧、エクスポートを行えるユーザーを制御するために、ユーザーの役割（ロール）を定義する必要があります。その際は「最小権限の原則（PoLP）」に従うのが理想的です。これらのポリシーは、変化する要件に適合しているかを確認するために定期的に見直す必要があります。

メールアーカイブソリューションがメッセージをキャプチャ（データ取得）するにはメールインフラへのアクセスが必要となります。そのための主な方法には次のような選択肢があります。

• SMTPジャーナリング：すべてのメールトラフィックをリアルタイムでキャプチャ
• メールボックスの同期・コネクター：特定の時点でのキャプチャやユーザー単位での復元に有用
• APIベースのキャプチャ：柔軟性を高めるため、Microsoft GraphやGoogle APIとの併用が増加

メールホストとの接続機能を確立して適切なメールアーカイブソリューションを選択したら、保存ポリシーの要件を満たすように設定を行い、アーカイブの対象範囲を定義します。アーカイブの保存先については、クラウドストレージ、クラウドとオンプレミスのハイブリッド構成、自社のローカルインフラのみでの完全な保存といった選択肢を検討できます。

メールアーカイブとコンプライアンス

各地域には独自の規制があり、それぞれに独自の要件が定められています。メールアーカイブ戦略を策定する際は、自社の事業および取り扱うデータの対象者（データ主体）に適用される規制を遵守できるよう、プロセスや技術について専門家に相談することが重要です。

例えば、GDPR（EU一般データ保護規則）では、データ主体に対し、自身のデータの訂正や削除を求める権利などが認められています。（ただし、訴訟時など、法的・規制上の要件によってこの権利が制限される場合もあります。）HIPAA（医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律）では、データの送受信時および保存時のすべてにおいて暗号化が義務付けられており、FINRA（金融取引業規制機構）の規制では特定の記録を6年間保存することが求められています。

効果的なメールアーカイブのコツ

メールアーカイブは、システムの構築や運用・保守に加え、運用の有効性やコンプライアンスの状況を可視化して管理する上で、プロセスに多大なリソースを要する可能性があります。 また、新たなコミュニケーションプラットフォームの追加や災害復旧に備えたアーカイブデータのバックアップ確保といった要件が加わると、その複雑さはさらに増大します。

NinjaOneのSaaSバックアップソリューションのアドオンであるNinjaOneのアーカイバーは、Microsoft 365やGoogle Workspaceのメールに対し、本ガイドで紹介している「イミュータブルリテンション（改ざん不可能なデータ保持）」、「リーガルホールド」、「全文検索」などの機能を提供します。また、SaaSバックアップとの連携により、復旧や長期的なコンプライアンスアーカイブの運用を単一のコンソールから行えるため、ITチームやMSPのツール管理における負担を軽減します。

関連記事：

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• 企業向けクラウド環境におけるメールアーカイブのベストプラクティス
• Microsoft 365におけるアーカイブとバックアップの違いを説明する方法

要点

• ブラウザ拡張機能の監査を行うことで、組織はインストールされている拡張機能を特定し、権限を確認し、引き続き承認すべきかどうかを判断することができます。
• ブラウザ拡張機能はブラウザのアクティビティや業務データにアクセスできるため、企業のセキュリティにおいて重要な要素となっています。
• ブラウザ拡張機能の監査を定期的に行うことで、ITチームは、リスクのある拡張機能や古くなった拡張機能を、セキュリティ上の問題になる前に見つけやすくなります。
• ブラウザ拡張機能の監査は、一度で終わらせず継続的に行うべきです。拡張機能の権限や所有者、リスクは、時間の経過とともに変わる可能性があるためです。
• 包括的なブラウザ拡張機能の監査では、Chromeだけに焦点を当てるのではなく、サポートされているすべてのブラウザを見直します。

LayerXによる2025年企業向けブラウザ拡張機能セキュリティレポートによると、従業員の99%が少なくとも1つのブラウザ拡張機能をインストールしています。それだけでも、ブラウザ拡張機能が日々の業務にどれほど深く浸透しているかがわかります。問題は、ブラウザ拡張機能が無害なアドオンとして扱われがちなことです。実際には、ブラウザのアクティビティや業務データに対して、さまざまなレベルのアクセス権を持つソフトウェアです。

多くの組織では、拡張機能が何にアクセスできるのか、またセキュリティ要件を今も満たしているのか十分に把握しないまま、拡張機能のインストールや更新を行っています。その結果、ITチームやセキュリティチームには、何かが起きるまで見落としがちなギャップを抱えることになります。

このガイドでは、ブラウザ拡張機能の監査とは何か、なぜ重要なのか、そしてITチームが環境全体のブラウザ拡張機能を見直す際に何を確認すべきかを解説します。

ブラウザ拡張機能とは何か？

ブラウザ拡張機能は、ウェブブラウザの機能を拡張する小さなソフトウェアアドオンです。新しい機能を追加したり、既存の機能を改善したり、ブラウザをサードパーティ製のツールやサービスに接続したりできます。これにより、本格的なデスクトップアプリをインストールしなくても、ユーザーは自分に合わせてブラウザの使い方をカスタマイズできます。

多くのブラウザ拡張機能は、使っていないときでも、バックグラウンドで動作し続けたり、ブラウザ上の特定のイベントをきっかけに自動で起動したりします。拡張機能は、多くの従業員の日常業務に欠かせないものとなっており、パスワード管理、文章校正、CRMツール、ワークフローの自動化、そのほかの日常的な作業を支えています。

企業にとって重要なのは、これらのツールが生産性を高める一方で、単なるアドオンとして扱うべきではないということです。ほかのソフトウェアと同様に、ブラウザ拡張機能も、付与された権限によっては、ブラウザのアクティビティや業務データにアクセスできる場合があります。

ブラウザ拡張機能の監査とは何ですか？

ブラウザ拡張機能とは何か、そしてどれほどのアクセス権を持ち得るのかを理解すると、特に企業環境において、なぜ監査が重要なのかが見えてきます。

ブラウザ拡張機能の監査は、組織内で動作しているすべての拡張機能を洗い出し、それぞれがアクセスできる範囲を見直し、リスクレベルを評価したうえで、引き続き承認するかどうかを判断するプロセスです。

監査では、多くの組織が次のような点への答えを探します。

ブラウザ拡張機能の監査の主な目的は、環境内の拡張機能に関連するリスクを可視化し、その全体像を明確に把握することです。

企業のチームにブラウザ拡張機能の監査が必要な理由

企業のセキュリティにおいて、ブラウザ拡張機能は見落とされがちです。エンドポイントやネットワークと同じように、拡張機能も、何をしているのか、何にアクセスできるのかを誰も把握していなければ、攻撃対象領域になり得ます。 拡張機能はブラウザ内で動作するため、ウェブサイトやSaaSアプリ、機密性の高い業務データと直接やり取りする場合もあります。

付与された権限に応じて、ブラウザ拡張機能はSaaSアプリ内のデータや業務データ、その他の機密情報にアクセスできます。誰も定期的に確認していなければ、リスクのある拡張機能や古くなった拡張機能が、気づかれないまま何か月も使われ続け、セキュリティインシデントが起きる可能性が高まります。

リモートワーカーや外部委託先、共有デバイス、特権アカウント、規制対象のチームを抱える組織や、SaaSを多用している組織では、こうしたリスクはさらに大きくなります。

ブラウザ拡張機能はどのくらいの頻度で監査すべきか？

ブラウザ拡張機能の監査は、一度きりの作業にすべきではありません。それはなぜでしょうか？ 拡張機能は時間とともに変化し、新たなリスクが突然現れることがあるためです。今日は信頼できる拡張機能でも、明日には新たな権限を要求したり、所有者が変わったり、更新が止まったり、公式の拡張機能ストアから削除されたりする可能性があります。

組織は、使用している拡張機能の機密性や、拡張機能がアクセスできるデータの重要度に応じて、定期的な監査プロセスを確立すべきです。監査の頻度の例を次に示します。

• 新規の拡張機能のインストール – 継続的に、またはツールが対応していれば毎日
• 高リスクな拡張機能のアラート – 継続的に
• 拡張機能のインベントリー確認 – 毎月
• 権限と所有者の確認 – 毎月または四半期ごと
• 例外の確認 – 四半期ごと
• ブラウザ拡張機能の包括的な監査 – 四半期ごとまたは半年ごと
• ポリシーの確認 – 毎年、またはブラウザ、SaaS、コンプライアンスに大きな変更があった場合

ブラウザ拡張機能の監査でよくある間違い

こうしたよくある間違いを避けることで、死角を減らし、より効果的な監査プロセスを構築できます。

対象範囲に関する間違い

評価に関する間違い

プロセスに関する間違い

最新のセキュリティ管理の一環としてのブラウザ拡張機能の監査

ブラウザ拡張機能の監査により、ITチームは、何がインストールされているのか、それらの拡張機能が何にアクセスできるのか、そして引き続き環境内で使用してよいかどうかを把握できます。定期的に監査を行うことで、リスクを早期に見つけやすくなり、ブラウザ拡張機能を適切に管理し続けられます。

関連記事：

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• Chrome拡張機能はWindows、Mac、Linuxのどこに保存されているのか？
• ブラウザを守る： Firefoxで拡張機能を無効化・削除する方法

主なポイント

活用事例でわかるITSMフレームワーク

• ITSMの役割 ： ITSMは、ITサービスを効果的に管理・提供するための体系的な指針を提供します。
• 重要性 ： ITSMは、IT運用をビジネスの目標と整合させ、サービス品質の向上や業務効率化の実現をサポートします。
• 主なITSMフレームワーク ： 代表的なITSMフレームワークは、ITIL、COBIT、ISO/IEC 20000、MOF、TOGAFなどがあります。
• 対象： ITチーム、サービスマネージャー、ITサービスの提供体制の標準化や改善を目指す組織にとって、堅牢なITSMの導入は大きなメリットをもたらします。

ITサービスマネジメント（ITSM）は、ITサービスを提供する組織にとって重要なフレームワークです。この体系的なアプローチによってITサービスをビジネスのニーズと整合させ、価値の創出と効率化を実現できます。

AXELOSが実施した自己評価調査によると、回答者の約半数が自社のITSM能力を「非常に優れている」または「優れている」と評価した一方で、改善の余地があると認める組織もありました。こうした改善は、その改善はITSMフレームワークを活用することで実現できます。

今回のガイドでは、ITSMの概要と最適なフレームワークの選び方について解説します。

ITSMとは

ITサービスマネジメント（ITSM）とは、ITサービスの計画、提供、サポートを管理や改善するために用いられるプロセス、ポリシー、手順を包括するものです。

ITSMの目的は、企業のITサービスが顧客のニーズを満たし、組織全体の目標と整合していることを確実にすることにあります。端的に言えば、ITSMの品質向上、運用コストの削減、関連プロセスの標準化を実現するために、ITサービスを実際に管理や運用する取り組みを指します。

ITSMフレームワークとは

ITSMフレームワークとは、ITサービスの管理と提供に対する、体系化および標準化されたアプローチのことです。ITSMに関するベストプラクティスや取り組み、プロセスのほか、それらを企業内で導入して実行するために必要なリソースやアクションが含まれています。

次に、ITSMフレームワークが実際の現場でどのように活用されているのかを示す4つの主なユースケースを紹介します。

ITSMフレームワークの4つのユースケース

ITSMフレームワークは、ITSMにおける具体的なユースケースや領域で活用されています。ここでは最も一般的な4つのユースケースを挙げています。

これらのユースケースは、一般的にITIL、COBIT、ISO/IEC 20000といったフレームワークによって支えられており、業務プロセスの設計や継続的なサービス改善の指針となります。

こうした背景を踏まえると、ITSM戦略には信頼性の高いデータ保護ソフトウェアが不可欠です。NinjaOneのSaaSバックアップは、IT環境全体にわたるサービスの継続性確保とコンプライアンスの対応を実現する、自動化された安全なバックアップ機能を提供しています。

ITSMフレームワークの代表的な5つの例

1. ITIL

• 対象：IT運用体制が整備された中堅・大企業
• 主な活用例：ITサービス提供の標準化、継続的なサービス改善、インシデント管理

ITIL（Information Technology Infrastructure Library）は、ITSMに関するベストプラクティスをまとめた一連の文書群からなるフレームワークです。 ITILのプロセスは、企業がサービス提供の効率を高めるとともに、関連する管理コストを削減するのをサポートします。ITSMに特化したフレームワークで、最も広く採用されているアプローチです。

ITサービスマネジメントに関する包括的なベストプラクティスを備えていることから、ITILは多くの組織に採用されています。 業界や組織の規模を問わず適用できる点が普及を後押しする要因となっています。 ITサービスのライフサイクルに重点を置いているため、組織はITサービスの計画から設計、提供、運用、継続的な改善まで効果的に行うことができます。

ITILフレームワークは、ITサービスライフサイクルの5つのステップのための指針とベストプラクティスを提供しています。

1. サービス戦略：組織の目標に沿ったITサービスの方向性を策定
2. サービス設計：ITサービスを設計（運用形態の計画、可用性管理、インフラ設計など）
3. サービス移行：新規または変更されたITサービスを本番環境へ導入・移行
4. サービス運用：導入後のITサービスを一貫して管理し、最適なパフォーマンスを確保
5. 継続的なサービス改善：後の分析に役立てるための、主要なITサービス指標などのデータを収集

2. COBIT

• 対象：強力なITガバナンスとコンプライアンスを必要とする企業
• 主な活用例： IT環境とビジネスの目標との整合、リスク管理や監査対応のための戦略の導入

情報技術の統制目標（COBIT）によるフレームワークは、組織のIT管理原則やITガバナンスの指針となり、IT運用におけるプロセスをビジネスの目標と整合させることを目指し、 規制への準拠、情報セキュリティ、リスク管理といった領域に重点を置いています。

COBITは、規制や業界基準への準拠が求められる組織にとって特に有用で、 リスク管理、セキュリティ、コンプライアンスを重視しているため、金融、医療、政府機関などの業界の組織に最適です。

2018年に発表された最新のCOBIT 19フレームワークは、次の6つの基本原則に基づいています。

1. ステークホルダーのニーズへの対応：ITサービスを関係者の要件に確実に準拠させます。関係者には、従業員、投資家、ステークホルダー、顧客、規制機関などが該当します。
2. 包括的アプローチ：組織におけるあらゆる要素が、ITガバナンスの管理による恩恵を受けられるようにするアプローチです。
3. 動的なガバナンス体制：変化するビジネスの目標や新たなリスク、差し迫った改善などへの調整にITプロセスが適応できるようにする仕組みです。
4. ガバナンスとマネジメントの明確な区別：ガバナンス（リーダーによる高レベルの意思決定）とマネジメント（マネージャーやチームが実行する業務）を扱います。
5. 企業のニーズに合わせた調整：組織の規模、構造、業界、戦略的目標などの要員に合わせて、ITガバナンスとマネジメントをカスタマイズできるようにします。
6. エンドツーエンドのガバナンス体制：一貫性と説明責任を確保するために、組織のあらゆる部門にITガバナンスを統合します。

3. MOF

• 対象：Microsoftのテクノロジーやサービスを利用している組織
• 主な活用例：Microsoft製品を基盤とするIT環境の管理、Microsoft System Centerツールとの連携

Microsoft Operations Framework（MOF）は、ITサービスプロバイダーが効率性と有効性を向上させるための指針となるよう設計された、オープンソースのサービス管理フレームワークです。MOFは、ITサービスの価値と信頼性を最適化するための組織や管理の原則を定めています。 開発元はMicrosoftですが、Microsoft製品や環境に限定されることなく広く利用されています。

当初はMicrosoft環境向けに設計されたものの幅広い組織に適した原則で、 ITライフサイクル全体を包括的に捉えるアプローチを採用しており、 組織のITSMサービスの継続的な改善に重点を置いています。

MOF 4.0はITライフサイクル全体を扱い、 3つのフェーズと、すべてのフェーズに適用される1つのレイヤーに分類しています。

1. 計画フェーズ ：組織の目標と整合するITサービスを計画する段階です。
2. 提供フェーズ：ITサービスの設計、構築、テスト、展開などの段階です。
3. 運用フェーズ：ITSMサービスの継続的な管理と監視を行う段階です。
4. 管理レイヤー：MOFのすべてのフェーズにまたがる能動的な監督機能を含む層で、サービスの品質やガバナンス、改善を確保します。

4. ISO/IEC 20000

• 対象：ITSMの品質に関する国際認証の取得を目指す組織
• 主な活用例： 高品質なITサービス基準の証明、認証されたITプラクティス（実践手法）が求められる契約への入札、ITプロセスの全般的な改善と体系化

国際標準化機構（ISO）と国際電気技術委員会（IEC）は、ITSMに関する国際規格として「ISO/IEC 20000）」を策定しました。この規格は、ITチームが自らのITSMプロセスや実践手法を、ビジネスの目標や国際的なガイドラインと適合させるためのベンチマーク（指標）となります。

ISO/IEC 20000は、高品質なITサービスの提供に対する取り組みを対外的に示したいと考える業界や組織に適しており、サービス提供やコスト効率など、業務のさまざまな側面を強化することができます。

ISO/IEC 20000は全10部で構成されていますが、その中でも第1部と第2部が最も重要で、ITSMに直接適用される部分です。

第1部：サービスマネジメントシステムの要件：サービスマネジメントシステム（SMS）の構築や導入、運用、改善に関する中核的な要求事項が定められています。ISO/IEC 20000-1などのITSM規格に基づく認証を取得するために組織が遵守すべき公式な規定が含まれます。

第2部：サービスマネジメントシステムの適用に関するガイダンス：第1部にで規定された要求事項を適用する際の参考ガイドやベストプラクティス（活用方法）を解説します。また、効率的な運用に向けたITサービス原則の実践に重点を置いています。

5. TOGAF

• 対象：ビジネスの目標に整合したITアーキテクチャーの設計や管理を行う企業
• 主な活用例：エンタープライズアーキテクチャー（EA）の計画、ITインフラとビジネス戦略の整合、デジタルトランスフォーメーション（DX）プロジェクトの管理

The Open Group Architecture Framework（TOGAF）は、ITの目標をビジネス全体の目標と整合させることで効率の向上を図るためのエンタープライズアーキテクチャーのフレームワーク、またはその手法です。企業全体を俯瞰し、ソフトウェアやその他のテクノロジーの活用と導入のあり方を重視します。

TOGAFは組織が実行するIT戦略をビジネスの目標と確実に整合させるための原則を提示します。この点は前述のフレームワークと同様ですが、TOGAFのフレームワークはIT環境が複雑な大規模組織に適しており、 エンタープライズアーキテクチャー設計や導入、ガバナンスに関する標準化されたアプローチを提供し、ITへの投資が組織の全体的な目標を確実に支援できるようにします。

TOGAFの各原則は、「名称」「記述」「根拠」「影響」という4つの要素で構成されています。また、21のアーキテクチャー原則を含み、それらは次のグループに分類されます。

• ビジネス原則：ITの取り組みとビジネスの目標との間に明確な関連性を確立し、事業のあり方を形成するための指針です。
• データ原則：データの管理や維持、利用のあり方に関する指針です。
• アプリケーション原則：アプリケーションの設計や開発、統合を行う方法に関する指針です。
• テクノロジー原則：ハードウェアやソフトウェア、ネットワークなどの技術インフラの管理に関する規則です。

ITSMフレームワークのメリット

ITSMフレームワークの主なメリットには以下の通りです。

効果的なITSMプロセス

ITSMフレームワークを指針としてITSMの計画を策定することで、より標準化された効果的なITSMプロセスを実現できます。これにより、ITサービスの提供が改善され、インシデントの削減や顧客満足度の向上につながります。

説明責任（アカウンタビリティ）の向上

現在のITサービス提供やプラクティス（実践手法）、運用プロセスをITSMフレームワークと比較することで、ITチームは不足している要素を把握し、ITSMを改善する方法を可視化できます。 また、企業が変革を推進し、プロセスの改善に取り組む際、ITSMフレームワークは比較の基準点として役立ちます。

ビジネスとの整合性の強化

ITSMフレームワークは、組織がITの実践や運用プロセス、サービス提供全体をビジネス全体の目標と整合させるのに役立ちます。これにより、企業は課題を解消し、目標に沿った運用が可能になります。

ITSMフレームワークの課題

ITSMフレームワークにおける主な課題として、次の点が挙げられます。

複雑さ

ITSMフレームワークは詳細な情報が多岐にわたるため、複雑で圧倒されてしまう（負担に感じてしまう）ことがよくあります。導入や適応を円滑に進めるために、フレームワークの専門知識を持つ人材の起用を検討すること推奨します。

リソース

組織へのITSMフレームワーク導入には、多大な時間とリソースが必要になる場合があります。導入を成功させて継続的に管理していくために必要なツールやテクノロジー、人員を考慮した計画を事前に策定すること推奨します。

統合性

選択したITSMフレームワークは、既存のITツールや運用システム、業務プロセスと統合できる必要があります。フレームワークをどのように統合してビジネスと整合させるのか、事前に戦略を策定することを推奨します。

ITSMフレームワークを活用してITサービスを向上

どのITSMフレームワークを採用する場合でも、NinjaOneはITSM管理とエンドポイント管理を統合することで、より優れたITサービスの提供を支援します。シームレスな連携機能や時間のかかる反復的なタスクの自動化により効率的に顧客をサポートすることを可能にするとともに、 あらゆるエンドポイントの状況を完全に可視化できるため、技術者はITサービスの提供やニーズに対応する際に、より詳細な情報を把握した上で適切なアクションをとることが可能になります。

NinjaOneはエンドポイント管理やリモートアクセス、チケット管理、ドキュメント管理など、さまざまな機能を提供するソリューションです。 デモ動画をご覧いただくか無料トライアルへ登録し、統合IT管理のメリットをご確認ください。

主なポイント

• 一元化されたドキュメント管理で IT運用の効率性を最適化： 優れたITドキュメント管理ソフトウェアは、IT環境におけるあらゆるナレッジを、安全でアクセスしやすい単一のシステムに集約します。
• ナレッジ管理の自動化： 年に高評価されているITドキュメント作成ツールは、 2026 ドキュメント作成の自動化、連携されたセキュリティ機能、API連携を提供しています。
• 年のITドキュメント管理に最適なソフトウェア 2026：
  1. NinjaOne
  2. IT Glue
  3. Nuclino
  4. Hudu
  5. ProProfs Knowledge Base
  6. Document360
• その他の主要ツール： ClickUp、Confluence
• 連携とアクセシビリティが価値を生む： 主要なITドキュメント管理ツールは、RMMやPSA、チケット管理システムとシームレスに連携します。
• ドキュメント管理の課題を解決： 最新のITドキュメント管理ソフトは、テンプレートの標準化や更新の自動化、チーム間の連携の促進により、ドキュメントの不備、情報の陳腐化、記載の不整合といった問題を解消します。
•  NinjaOneの特長：   NinjaOneは、エンドポイント管理、自動化、ドキュメント管理を簡素化し、MSPやIT部門がよりスマートに業務を遂行できるようにするため、可視性の向上と運用コストの削減を実現します。

ITドキュメント管理ソフトウェアトップ3

ITドキュメントの整備は軽視されがちですが、その善し悪しが、数時間、時には数日にも及ぶダウンタイムと、スムーズな運用の維持との分かれ目になります。こうした多大な損失を招く事態を避けるため、IT分野のリーダーやMSPは、 のITドキュメント管理ソフトを導入しています。こうしたツールを活用すれば、デジタルインフラの改善やコンプライアンス強化に役立つデータや、業務の背景情報（コンテキスト）を記録したり管理することが可能になるからです。

しかし、数多くのソリューションが存在する中で最適なツールとは一体どれなのでしょうか？ その質問に答えるために、今回は主要なレビューサイトにおける実際のユーザー評価とともに、各ツールの使いやすさや機能の充実度を総合的に判断し、厳選された最適なITドキュメント管理ソフトをリストにまとめました。

優れたITドキュメント管理ソフト

*NinjaOneはIT Glueとの連携が可能です。

ITドキュメント管理に最適なソフトウェア6選

G2およびCapterraのデータはすべて2025年12月現在のものです。

1. NinjaOne

自動化されたエンドポイント管理ソフトウェアソリューションであるNinjaOneは、導入初日から生産性の向上、セキュリティリスクの低減、コスト削減を実現する実績のある機能を備え、世界中で30,000社以上のお客さまに選ばれています。あらゆる規模の環境に対応し、エンドポイント管理、パッチ適用、可視化を簡素化するクラウドネイティブなプラットフォーム上でIT運用における困難なプロセスを自動化することで、劇的な効率化を実現します。

NinjaOneのコアプラットフォームに組み込まれたNinjaOne Documentationは、シームレスなドキュメント管理を提供します。 IT環境内のあらゆる情報を標準化、そして構造化された形で記録できるため、データの収集や活用が容易になります。 重要な情報の文書化をすぐに始められるよう、Active Directory、セキュリティ、ベンダー管理に関するテンプレートが標準で備わっています。 ドキュメントデータには、スクリプトやNinjaOne APIを通じてアクセスできます。

その他の主要な機能：

• 必要な情報を、数時間ではなく数秒で見つけられます。
• クレデンシャル、ワークフロー、資産などの情報を一元管理することで、知識の属人化や情報のサイロ化を解消します。
• クレデンシャルを単一のプラットフォーム上で安全に保存、共有し、プレーンテキストでの保存を回避します。
• 機密情報を含むフィールドへのアクセスに対して認証を必須にします。
• プロセス、デバイス、ユーザー、セキュリティに関するコンテキスト（文脈）情報を提供します。

ユーザーの声

Seraphineのインフラ・ITセキュリティマネージャーでDarwish Baganian氏は、自チームのITスタックを最適化できるオールインワンプラットフォームを求めていました。NinjaOneを導入したことで、同氏はエンドポイントの監視、管理、セキュリティ対策を一元的に行えるようになり、セキュリティレポートの作成にかかる時間を30%も削減することができました。

「サードパーティ製品との連携、リモートアクセス、レポート機能、パッチ適用など、私たちが必要とする機能がすべて揃っています」とBaganian氏は述べています。「導入から2か月後には、NinjaOneの強力なリモート機能と自動ドキュメンテーション機能のおかげで、チケットの平均解決時間を15%短縮できました」

NinjaOneの導入事例や NinjaOneの評価も併せてご覧ください。

G2でのNinjaOneの評価

CapterraでのNinjaOneの評価

2. IT Glue

IT Glueは、多くの主要なRMM（リモート監視・管理）やPSA（プロフェッショナルサービス自動化）プラットフォーム*と連携できる、ITドキュメント管理に特化したソフトウェアソリューションです。本製品の開発元企業はKaseyaの傘下にあります。

IT環境に関するあらゆる情報を追跡し、把握できるITドキュメント管理プラットフォームとして有名なIT Glueは、IT資産、ベンダー、ソフトウェア情報から、パスワード、連絡先、SOP（標準作業手順書）に至るまで、体系化されたドキュメントを一元管理できる環境を提供します。

ユースケース

ドキュメントを一元管理できる機能を備えているため、IT企業だけでなく、コンサルティングやカスタマーサポート業界の企業にとっても最適なツールです。

トライアル

現在、無料トライアルは提供されていませんが、 無料デモに申し込むことができます。

機能

• 連携機能：主要なPSA、RMM、BDR（バックアップとディザスタリカバリ）などのプラットフォームと連携できます。
• エンタープライズレベルのセキュリティ：SOC 2に準拠しており、さまざまなセキュリティ機能を備えています。
• 自動アカウントバックアップ：アカウントを自動的にバックアップするため、常に最新のデータにアクセスできます。

課題

• 検索機能：一部のG2のユーザーからは、検索機能が直感的ではなく、論理的でもないという声が挙がっています。
• 粒度の高い権限設定：詳細な権限設定が不足しており、パスワードの管理が困難であるという声が寄せられています。
• パフォーマンス：モバイルアプリが動作が遅いことがあるとの声が挙がっています。

NinjaOneはIT Glueとの連携が可能です。

G2でのIT Glueの評価

CapterraでのIT Glueの評価

3. Nuclino

Nuclinoは、シンプルで統一されたレイアウト、直感的なデザイン、操作性の高さで知られる軽量なITドキュメント管理プラットフォームです。複雑なフォルダ構造や頻繁なコンテキストの切り替えといった負担を軽減し、ITチームは必要な情報に素早くアクセスできます。

シンプルな外観に加え、Nuclinoは速度も最適化されており、即座に反応する操作性、柔軟なフィルターを備えた高速検索機能、ホットキーやスラッシュコマンドへの対応などを実現しています。 さらに、AIアシスタントによる下書きの作成やノートの要約機能のほか、他の生産性向上ツールとの連携機能も備えています。

ユースケース

すっきりとしたデザインと優れた動作速度を兼ね備えており、ITドキュメント管理において複雑さよりもシンプルさを重視する小規模企業や成長企業に最適です。こうした特徴から、エンジニアリング、マーケティング、人事など、IT以外の分野の企業にとっても導入しやすいソリューションです。

トライアル

14日間の無料トライアルを提供しています。

機能

• ナレッジ共有：組織における「信頼できる唯一の情報源」として機能するナレッジベースを構築し、活用できます。
• プロジェクト管理：軽量なドキュメントやプロジェクトボードを作成して、シンプルな操作で管理することができます。
• ドキュメントの共同編集：エディター機能により、プロジェクトやドキュメント、タスクにおいてリアルタイムでの共同作業が行えます。

課題

• セキュリティ機能：一部のユーザーからは、セキュリティ関連のオプションをさらに充実させる余地があるとの声が挙がっています。
• 書式設定ツール：軽量な外観である一方で、書式設定ツールの充実さを求める声も一部で見られます。
• 記事のリンク設定：Nuclinoで記事同士をリンクさせる操作がやや難しいという意見が挙がっています。

G2でのNuclinoの評価

CapterraでのNuclinoの評価

4. Hudu

Huduは、MSPやITチーム向けの主要なITドキュメント管理ソリューションのひとつです。SOP、ネットワーク関連文書、クレデンシャル、資産の詳細など、クライアント情報を体系的に整理し、管理できる環境を提供します。強みのひとつはクライアント単位のアーキテクチャーを採用している点で、組織ごとにドキュメントを区分けできるため、マルチテナント環境の管理が容易になります。

さらに、パスワードマネージャー機能が組み込まれているほか、RMMやPSAツールとの連携機能も備えています。

ユースケース

マーケティングや営業、金融、建設業に至るまで、多岐にわたる業界のクライアントのIT環境を管理するMSPにとって有用なプラットフォームです。

トライアル

14日間の無料トライアルを提供しています。

機能

• 資産管理：一元化されたダッシュボード上で、すべてのリソースを管理し、追跡できます。
• パスワード管理：ツールに組み込まれたパスワード管理機能により、クレデンシャルの作成、管理、安全な共有が可能です。
• プロセスの体系化：再現性のあるプロセスを作成して、組織全体でSOPを標準化することができます。

課題

• ユーザーフレンドリー面：G2のユーザーからは、UIが必ずしも直感的ではないという意見があります。
• ドキュメントの更新：新機能が追加された際、その説明（ドキュメント）が不十分な場合があり、導入時に混乱を招くことがあると声がG2のユーザーが挙がっています。
• カスタマイズ性：現時点では、アラートシステムのカスタマイズ機能が限られています。

G2でのHuduの評価

CapterraでのHuduの評価

5. ProProfs Knowledge Base

ProProfs Knowledge Baseは、社内用および顧客向けのナレッジベースを作成できる、AIを活用したドキュメント管理ソリューションです。カスタマイズやブランディング機能に加え、多言語対応、パスワードやプライバシー管理機能、アクセス性を向上させるドキュメントの一元管理機能を備えています。

さらに、ZendeskやJiraなどの主要な生産性向上ツールとの連携機能や、役割と権限設定機能も提供しており、チーム間でのより円滑かつ安全なコラボレーションを促進します。

ユースケース

ITやテクニカルサポート部門だけでなく、営業、マーケティング、人事部門を管理する企業でも利用されています。

トライアル

無料プランが用意されおり、ビジネスプランに関心がある方向けに15日間の無料トライアルも提供されています。

機能

• WYSIWYGエディター：プラットフォーム上のインターフェースでの見た目通りにコンテンツを作成してフォーマットできるWYSIWYGエディター搭載しています。
• SSOとフォルダーへのアクセス制限：SSO（シングルサインオン）によるページへのアクセスや、特定のフォルダーへのアクセス権限の制御ができます。
• レポートと分析機能：コンテンツのパフォーマンスに関するインサイトの取得や、リンク切れに関する通知の受け取りが可能です。

課題

• カスタマイズ性：G2のユーザーからは、ツール内のテンプレートにおけるカスタマイズの選択肢を充実させてほしいとの声があります。
• テンプレートの充実性：テンプレート自体の内容をより充実させるべきだという意見も寄せられています。
• レポート機能の強化：レポートと分析機能について、機能をより充実させて、より深いインサイトが得られるようにしてほしいと、改善を求める声もあります。

G2でのProProfs Knowledge Baseの評価

CapterraでのProProfs Knowledge Baseの評価

6. Document360

Document360は、検索しやすいドキュメントをチームが作成、管理、公開できるように設計されたナレッジベースプラットフォームです。Markdown編集、バージョン管理、カテゴリー別の整理、粒度の高いアクセス権限設定に対応しており、社内のITドキュメントだけでなく、公開用のナレッジベースまで幅広く活用できます。

RMM連携による資産管理といったIT運用固有の機能は備えていませんが、強力な作成・公開ツールを備えたスタンドアロン型ドキュメント管理システムを求める組織にとっては確実な選択肢となります。

ユースケース

AIを活用したドキュメント作成機能を備えていることから、ITやSaaS企業だけでなく、金融、医療、製造業などの業界の企業からも注目されています。

トライアル

14日間の無料トライアルを提供しています。

機能

• 分析機能：コンテンツ利用者の地理的な位置情報など、多岐にわたる分析機能を提供します。
• 連携機能：各種ヘルプデスク、チャットボット、CROツールなどと連携ができます。
• SEO機能：SEOに最適化されたナレッジベース記事の作成をサポートします。

課題

• 編集機能：G2のユーザーからは、特に不具合（グリッチ）が発生した際などに記事の編集がしづらくなることがある、との声があります。
• コメント機能：コメント機能は使いにくい可能性があり、期待するほどのユーザーフレンドリーさが得られない場合があります。
• バグ：分析機能の不具合から特定の機能が利用できなくなる問題まで、ランダムに発生するさまざまな種類のバグを経験したというユーザーの声がG2に多数寄せられています。

G2でのDocument360の評価

CapterraでのDocument360の評価

G2での最適なITドキュメント管理ソフトの比較

Capterraでの最適なITドキュメント管理ソフトの比較

ITドキュメント管理ソリューションの総合スコアと概要

MSPやITチームに最適なITドキュメント管理ソフト

ITドキュメント管理ソフトの比較・ランキング手法

今回のITドキュメント管理ソフトの評価とランキングは、透明性が高く体系的な手法に基づいています。 プロセスは次の通りです。

• データ出典：2025年12月時点のG2およびCapterraにおける評価の集計値とレビュー数。
• 評価指標：星評価、レビュー数、サポートの質、ビジネスパートナーからのフィードバック、使いやすさ、カスタマーサービスの評価。
• 重み付け：各指標は、下記の手法に基づいて重み付けを行っています。
  • 総合スコア = w1 × G2「全体的な星評価」 + w2 × Capterra「全体的な星評価」+ w3 × G2「ビジネスパートナーとしての評価」 + w4 × Capterraの「カスタマーサービス」 + w5 × G2「総レビュー数（スケーリング済み）」 + w6 × Capterra「総レビュー数（スケーリング済み）」 + その他の要因
    • w1 = 0.15（G2「全体的な星評価」の重み）
    • w2 = 0.15（Capterra「全体的な星評価」の重み）
    • w3 = 0.2（G2「ビジネスパートナーとしての評価」の重み）
    • w4 = 0.2（Capterraの「カスタマーサービス」の重み）
    • w5 = 0.1（G2「総レビュー数（スケーリング済み）」の重み）
    • w6 = 0.1（Capterra「総レビュー数（スケーリング済み）」の重み）
  • その他の要因には、使いやすさなどの追加指標が含まれ、それぞれに対応する重み付けを乗じて算出されています。
    • w7 = 0.05（G2の「使いやすさ」の重み）
    • w8 = 0.05（Capterra「使いやすさ」の重み）
• データの鮮度：すべてのデータは2025年12月11日に収集および最終検証されました。
• プロセス：各製品は、ITドキュメント管理ソフトの基本機能および高度な機能、顧客からのフィードバック、最近のセキュリティインシデント、連携機能の幅広さが評価され、必要に応じて関連情報を参照しています。

検討すべきその他のITドキュメント管理ツール

ITドキュメント管理ソフトの検討の幅をさらに広げるために、その他のおすすめのツールもご紹介します。

ClickUp

ClickUpは、組織の業務を効率化するための多彩な機能を備えた、人気のある多機能なプロジェクト管理プラットフォームです。ITドキュメント管理専用のツールではありませんが、ドキュメント作成とタスクやプロジェクトの管理を単一のシステムに統合したいチームにとって、柔軟性の高いソリューションとなります。

特に、ClickUpの「Docs」機能を使えば、プラットフォーム内で見出しや表、コードブロック、内部リンクなどを活用した、構造化されたドキュメントを作成することができます。作成したドキュメントは階層化されたフォルダで整理したり、チーム間で共有したりできるほか、タスクやプロジェクトに直接リンクさせて、より詳細な文脈や情報を付加することも可能です。

Confluence

Confluenceは、Atlassianが開発したコラボレーションおよびドキュメント管理ツールで、広く利用されています。ナレッジベースやオンボーディングガイド、標準作業手順書（SOP）などの社内ドキュメントを作成、整理、共有できます。ページは「スペース」内で階層構造に整理され、バージョン履歴、インラインコメント、共同編集といった機能も備えているため、共有コンテンツを扱う分散型チームでの利用に適しています。

ConfluenceはITドキュメント管理専用に設計されたツールではありませんが、その柔軟性やJiraなどの他のAtlassian製品との連携のしやすさから、IT部門で広く採用されています。ただし、資産の自動追跡やパスワード管理など、IT運用に特化した機能は標準では搭載されていません。

ITドキュメントテーションとは

ITドキュメンテーション（ITドキュメント管理）とは、IT環境の管理や運用に使用されるあらゆるデバイス、ソフトウェア、ディレクトリ構造、ユーザープロファイル、データ、フレームワークなどを一元的に記録、管理するものです。その形式はさまざまですが、ドキュメントには以下の情報が含まれている必要があります。

• 目的
• 実行方法
• その実行方法の理由
• 実行のタイミング

ITドキュメント管理ソフトとは

ITドキュメント管理ソフトとは、ドキュメント作成を行ったり、そのプロセスの一部を自動化したりするために使用されるツールです。Google DocsやOneNoteのような比較的シンプルで無料のソリューションから、NinjaOne IT DocumentationやIT Glueにような、より専門的なソリューションまで多岐にわたります。

ITドキュメント管理ソフトを使う理由

多くの業界では、文書化や報告に関してすでに厳しい基準が設けられています。ITドキュメント管理がこうした規制要件への対応において役に立つケースは次の通りです。

内部監査

医薬品、ホスピタリティ、金融、ITサービスなどの業界は厳格な国際基準の対象となっています。質の高い文書化や報告体制を整えることは、監査を円滑に進め、組織内での見落としや不備によるリスクを低減します。また、ISO準拠において重要な要件である品質管理を高いレベルで維持することにもつながります。

データのセキュリティ

特に機密性の高い顧客情報を扱う業界では、セキュリティ基準（GDPR、DORAなど）が絶えず更新や改定されています。強固なITドキュメント管理の運用体制なしに、こうした国際的なガイドラインを遵守することは不可能です。変化に対応できるITドキュメント管理ソフトがなければさらに困難となります。

プロジェクト管理

多数のステークホルダーやサードパーティのサービスと連携して業務を行うことが多い業界では、最新のITドキュメント管理ソフトを導入することが大きなメリットをもたらします。資産の整理や特定のタスクの自動化に加え、高度な文書化を行うことにより、ステークホルダー間の連携を強化し、透明性が向上します。

ITドキュメント管理ソフトウェアの重要な構成要素

1. 一元化されたドキュメントテーション：優れたITドキュメント管理ツールは、ネットワーク図、SOP（標準作業手順書）、資産管理などのあらゆるITナレッジを、誰もがアクセスできる単一の場所に集約する「信頼できる唯一の情報源」として機能します。これにより、社内かリモートを問わず、ITチーム全体が常に最新の同一のデータに基づいて業務を行うことが可能になります。
2. 検索機能：ナレッジベース内でキーワードを迅速かつ正確に検索できることは非常に重要です。
3. アクセス制御と権限設定：堅牢なアクセス制御機能により、管理者は特定のドキュメントを閲覧、編集、管理を行えるユーザーを定義できます。これにより、権限を持つチームメンバーだけが機密情報にアクセスできるようになります。
4. 他のITツールとの連携：ITプロフェッショナル向けの優れたドキュメント管理ツールは、RMM（リモート監視・管理）ソフトウェアなどの主要なプラットフォームとシームレスに連携します。 こうした連携はコスト効率を高めるだけでなく、業務効率を劇的に向上させることにもつながります。
5. 自動ドキュメンテーション：システムやサードパーティ製ツールから直接データを取得することで、手作業によるミス（ヒューマンエラーのリスク）を排除できます。また、自動化によってドキュメントの正確性と一貫性も確保されます。
6. コスト削減：新規採用者のオンボーディング（研修）にかかる時間の短縮や、標準作業手順書の活用による効率化など、ITドキュメンテーションは企業の収益に直接的な影響を与えます。ITドキュメント管理ソフトウェアの導入コストは、それによって得られるメリットを考えると十分に価値があります。
7. サポート業務の改善：技術者がデバイスに対する過去の対応履歴や正常な状態の定義を確認できれば、スムーズに業務が行え、エンドユーザーの体験も向上します。多くのITドキュメント管理ソフトウェアのプロバイダーは、データを抽出するためのAPIを提供しているため、サポートチームや他のプラットフォームでそのデータを活用することができます。また、NinjaOne Ticketingのように、サポート業務の中にITドキュメンテーション機能がネイティブに統合されている製品もあります。
8. 統合されたセキュリティ：適切なITドキュメンテーションは、パッチ適用スケジュールや手順の記録、パスワードや管理者の資格情報の安全な保管、プロセス全体を通じたセキュリティチェックの設定など、組織のセキュリティハイジーン（セキュリティ態勢）を強化する上で有益なツールとなります。

ITドキュメンテーションでのよくある課題

ITドキュメンテーションには甚大なメリットがあります。一方、時間と効率の面で、適切な文書化は作成にかかるコスト以上の価値をもたらしますが、成果を生み出すにはいくつかの課題を克服する必要があります。

不完全なドキュメンテーション

ドキュメントを参照したの際に手順の半分しか記載されていないと分かったときほど、もどかしいことはありません。そもそもドキュメントが存在しないということもあるでしょう。どちらのケースでも、技術者は、新たなドキュメントの作成や有用な解決策に導くためのソリューションをゼロから作り直すのに時間とリソースを費やすことになります。

ITドキュメント管理ソフトを導入するとプロセスの標準化や一部手順の自動化が可能になるため、ITスペシャリストはより緊急性の高い業務に専念できるようになります。

陳腐化または低品質のドキュメント

IT担当者が直面する課題として、ドキュメントの内容が古くなっているという問題があります。これは通常、パッチ適用スケジュール、承認済みソフトウェア、新規ユーザー設定の構成といった、新しい基準を反映させるための定期的な見直しや編集が行われなかった場合に発生します。

こうした状況は報告や検証プロセスへの信頼の低下を招く悪循環につながり、結果として質の高いドキュメントを作成するための積極的な管理や協力体制が損なわれる恐れがあります。

チーム間での標準化の欠如

標準化されたテンプレートやドキュメント作成のガイドラインがないと状況はすぐに混乱を招いてしまいます。たとえば、ある人が詳細なSOPを作成する一方で、別の人は漠然とした概要をざっと書き留めるだけ、といったことが起こり得ます。こうした一貫性の欠如があると、後で他の人がドキュメントを解釈したり再利用したりすることが難しくなります。詳細なドキュメントが求められる複雑な環境で業務を行っている場合は、特にその傾向が強まります。

ただし、標準化とは、厳格に画一的な形式を強いることではなく、手順や構成、クレデンシャル、関連リソースといった重要な情報を記録するための「一貫したフォーマット」を導入するということです。 これにより混乱が軽減され、チーム間での知識（ナレッジ）の共有が促進されます。

少ない参加者

ドキュメント作成の取り組みにチーム全体を巻き込むことも大きなハードルとなり得ます。技術者は迅速な問題解決を求められていることが多いため、ドキュメント作成の優先順位が低くなってしまうことがあります。 しかし、こうした「時間短縮」のためにとった手段が、将来的なトラブルの種になる可能性があります。

この課題に対処するひとつの方法として、文書化の担当領域を明確に割り当てたり、ドキュメント作成に関するKPI（重要業績評価指標）を人事評価やチームの目標に組み込んだりすることが解決策として挙げられます。ドキュメント作成を、単なる「独立した完全に任意のタスク」ではなく、「共有する責任」と捉えて日々の業務に組み込むことで、ITチームの運用におけるワークフローの一部となります。 ITドキュメント管理ツールを活用することで、そのプロセスを簡素化し、業務の定着率を向上させることができます。

最適なITドキュメント管理ツールの選び方

ITの効率性と生産性を向上させる上で、ITドキュメント管理は無視できない要素です。 適切なドキュメントがなければ、パッチ適用のスケジュールを見落としたり、重要なサーバーの構成情報が失われたりする恐れにつながるほか、新入社員が業務に慣れるまでに余計な時間がかかってしまうことにもなりかねません。

現代のIT環境において優れたドキュメント管理は、あらゆる組織の基盤であり、成長に不可欠な要素です。変化するビジネスのニーズに対応し続けるためには、特化したITドキュメント管理ソフトを活用することが有効です。これにより、ドキュメント作成プロセスの重要な部分を効率化や自動化させることができ、データの利便性を高めることが可能になります。

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主なポイント

• 総合スコアに基づくMDMソフトウェアトップ10： 1. NinjaOne、2. Iru、3. ManageEngine Mobile Device Manager Plus、4. LogMeIn Resolve、5. Hexnode UEM、6. LogMeIn Miradore、7. Esper、8. IBM Security MaaS360、9. Prey、10. Sophos Mobile
• 統合エンドポイント管理プラットフォームは、モバイルデバイス、ワークステーション、サーバー、ネットワークを一元的に管理することで、ツールの乱立を抑え、業務効率を向上させながらセキュリティ対策の適用を簡素化します。
• MDMソリューションを選ぶうえで重視すべき点 – 2026： 優れたMDMツールは、迅速な導入、クロスプラットフォーム対応、大規模な環境でのポリシーの強制適用、強力なセキュリティ制御、シームレスなリモートトラブルシューティングを提供します。

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G2やCapterraといった主要なレビューサイトを調査し、現在市場で注目されている主要なソフトウェアのメリット・デメリットを比較しました。両サイトの評価を反映して独自の方式に基づいて各製品をランク付けしています。最適なソリューションを見つけるのに、ぜひこの包括的なガイドをご活用ください。

おすすめMDMソフトウェアのクイックリスト

総合的な機能や一般的な利用シーンをもとに、おすすめのモバイルデバイス管理ソリューションをご紹介します。 運用上の目標や最適なソフトウェアを見つけるために、ぜひ本ガイドで解説するソリューションの詳しい評価やインサイトと合わせてご確認ください。

• 総合的に最も優れたMDMソフトウェア： NinjaOne

デスクトップ、サーバー、その他のエンドポイントに加え、モバイルデバイスも単一の統合プラットフォームで管理したい組織にとって最適なソリューションです。

• マネージドサービスプロバイダー（MSP）に最適なMDM：NinjaOne

単一のプラットフォームから多様なクライアントのデバイス群を一元管理できる、マルチテナント型コンソールを備えたMDMをお探しのMSPにとって最適なソリューションです。

• 中小企業に最適なMDM：LogMeIn Miradore

複雑さを増すことなく、小規模なチームに必要なMDM機能を提供する、コストパフォーマンスに優れたクラウド型ソリューションです。

• Apple製品のみの環境に最適なMDM：Iru（旧Kandji）

iOS、iPadOS、macOSデバイスの管理に特化した設計で、強力な自動化機能とゼロタッチ展開に対応しています。

• Windowsが中心の環境に最適なMDM：Microsoft Intune

Microsoft 365やMicrosoft Entra IDをすでに導入しており、ネイティブな統合とデバイスポリシーの一元管理を求める組織に最適です。

数字で見る実績

• No.1評価のカスタマーサポート
• 140か国以上、40,000社を超えるお客さま
• 500万台以上のエンドポイントを保護
• 複数の評価サイトやプラットフォームで、同カテゴリーにおいて最高評価を獲得
• NinjaOneのお客さまの95%が、自動化によるIT運用の業務効率の向上を実感
• ユーザーの70%が、自社の環境内の脆弱性を最大75%削減したと報告

NinjaOne MDMの強み

• デバイスの完全な可視化：NinjaOne MDMは、企業所有やBYODのモバイルデバイスに関する包括的かつ正確で、常に最新の状態に保たれたインベントリー情報を提供し、デバイスに起因するリスクを低減します。
• 大規模なポリシー適用：ITチームは、大規模な環境のモバイルデバイス全体に、デバイスとセキュリティに関するポリシーを一貫して作成し、適用や管理することができます。
• デバイスプロビジョニングの効率化：必要なアプリケーションや構成をモバイルデバイスにプロビジョニングできるため、導入初日からユーザーの業務を円滑にサポートできます。
• セキュリティとコンプライアンスの管理：NinjaOneは、日常業務で使用されるデバイスの設定やアプリケーションを管理することで、安全かつコンプライアンスに準拠した環境を維持します。
• 迅速な価値実現：直感的なインターフェースと迅速な導入プロセスにより、ITチームやエンドユーザーはプラットフォームをすぐに活用し始められ、素早く生産性を向上させられます。
• 位置情報の追跡：デバイス位置情報のリアルタイムでの追跡機能を備えており、ITチームは管理対象デバイスの所在を把握し、紛失や盗難の際にも迅速に対応できます。
• アプリレベルの制限：管理者は、一元化されたコンソールから、AndroidとiOSデバイス全体に対して、アプリの許可リスト（ホワイトリスト）や拒否リスト（ブラックリスト）の適用、管理対象アプリケーションのポリシーの定義、アプリ権限の制御を行うことができます。

ユーザーの声

TechveraのCEOであるBill Tyndall氏は、NinjaOneの導入により同社のITスタックを統合し、100万ドルのコスト削減を実現できたと高く評価しています。マルチプラットフォームにまたがるデバイス管理を単一の統合プラットフォームに集約したことで、Tyndall氏は人員を増やすことなく業務処理能力を拡大することが可能になりました。

「NinjaOne MDMのおかげで、従来のような手作業をすることなく、デバイスの状況を明確に把握できるようになりました。デバイスの登録、構成、セキュリティ対策の手順が標準化されたことで、チームは煩雑な作業に費やしていた時間を削減し、顧客へのサポートにより多くの時間を割けるようになりました」とTyndall氏は述べています。 「私たちは導入効果を2つの側面で評価しています。 ひとつは直接コストの削減、もうひとつは人員を増やさずにどれだけの処理能力を創出できるかという点です。 NinjaOneは、その両方を実現してくれました」

さらなる詳細は、NinjaOneの導入事例やNinjaOneの評価をご覧ください。

G2でのNinjaOneの評価

CapterraでのNinjaOneの評価

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Manage and secure Android and Apple mobile devices with fast enrollment, policy-based control, and real-time visibility.

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2. Iru（旧Kandji）

Iru（旧Kandji）は、Appleデバイスの管理とセキュリティにおいて人気のプラットフォームです。ITチームは単一のプラットフォーム上で組織内のすべてのAppleデバイスを監視、管理、保護できます。同プラットフォームは専用ツールを活用し、ゼロタッチ展開によるアプリやOSのアップデートを自動化します。

Iruは、Appleデバイスを使用する組織向けにモバイルデバイス管理の簡素化に注力しており、 iOSやiPadOSを搭載したデバイスを運用する組織にとって最適なMDMシステムです。

Iruの代替ソリューションやNinjaOneとの比較も合わせてご覧ください。

ユースケース

Apple製品のみを使用する環境で、macOSとiOSデバイスに対する自動化されたデバイス管理、セキュリティ対策、ゼロタッチ展開を求める組織。

主な機能

• EDR：Iruは、macOS向けのEndpoint Detection and Response（エンドポイント検出と応答）機能により、ファイルやアプリケーションを監視し、潜在的な異常動作を検出して隔離することで悪意のある脅威から保護します。
• 自動化アプリ：Iruがホストして自動パッチ適用する、事前にパッケージ化されたアプリケーションのライブラリーを提供し、管理しています。
• 効率的なオンボーディング：Apple Business Managerを活用したIruのゼロタッチ登録により、企業のITチームは、Appleデバイスを物理的に取り扱うことなく、大規模にプロビジョニングや構成を行うことができます。

課題

• レポート機能：G2でのIruの評価の中には、プラットフォームのレポート機能が、特に可視化の面で限定的であることが指摘されています。（出典）
• サポート：ユーザーからはサポート体制に対する懸念の声もあり、サポートの問い合わせをした際に包括的な回答がほしいといった改善点が挙げられています。（出典）
• OSの互換性：IruはAppleデバイス管理に特化したソリューションであるため、Appleデバイス以外の多様なITインフラを管理するユーザーにとっては適していない場合があります。（出典）

G2でのIruの評価

CapterraでのIruの評価

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3. ManageEngine Mobile Device Manager Plus

ManageEngine Mobile Device Manager Plusは、スマートフォンからタブレットに至るモバイルデバイスや、Android、iOS、iPadOS、tvOSといった複数のオペレーティングシステムを単一のプラットフォームで管理できる、包括的なMDMソリューションです。

主な機能は、企業向けモバイルデバイス管理、Wi-FiやVPNポリシーのプロファイル構成、リモートトラブルシューティングなどです。

ユースケース

複数のモバイルOSにわたり、デバイス、アプリ、セキュリティ管理機能など、強力で豊富な機能のMDMソリューションを必要とする中堅または大規模の組織に最適です。

主な機能

• エンタープライズ向けMDM：ManageEngine Mobile Device Manager Plusは、多数のモバイルデバイスを運用する大企業のニーズに対応し、データ保護とコンプライアンスを確保します。
• リモートでのトラブルシューティング：デバイスのリモート制御、画面共有、管理機能を提供し、安全かつ効率的なトラブルシューティングを可能にします。
• アプリ管理：多様なデバイスに対するアプリの配布、アプリレベルの制限、および管理を簡素化し、企業が承認したアプリケーションを安全かつ効率的に展開できます。

課題

• macOSへのサポート：macOSデバイスとの互換性に改善の余地があることが一部のユーザーから挙げられています。（出典）
• ユーザーインターフェース：プラットフォームのユーザーインターフェースについて、より快適な操作性（ナビゲーション体験）を求める意見が挙がっています。（出典）
• カスタマイズ：ユーザーの多様なニーズに応えるためにカスタマイズ機能をさらに充実させるべきだという意見があります。（出典）

G2でのManageEngine Mobile Device Managerの評価

CapterraでのManageEngine Mobile Device Managerの評価

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4. LogMeIn Miradore

Miradoreは、MDM機能も備えるクラウドベースの統合エンドポイント管理（UEM）ソリューションです。 使いやすい単一のプラットフォーム上で、Android、Apple、Windowsのデバイスの管理や制御ができます。Miradoreが目指しているのは、単一のコンソールを通じてデバイス管理を最適化し、IT管理者やMSPの業務負担を軽減することでMDM運用を簡素化することです。

Miradoreの代替ソリューションも合わせてご覧ください。

ユースケース

複数のデバイスタイプに対応できるクラウドベースのUEMを求めている組織にとって理想的なMDMソフトウェアソリューションです。

主な機能

• エンドポイントセキュリティ：安全なパスコードポリシーの適用、デバイスの暗号化、アプリレベルの制限、業務データ用保護コンテナの提供などを通じて、エンドポイントセキュリティを最優先しており、企業所有デバイスとBYODデバイスの両方における情報の保護をサポートします。
• デバイス操作：MDM機能には、デバイスの紛失、盗難、またはデータ漏洩の恐れがある場合に備えた、リモートでのデバイスのロックやワイプ（データ消去）といったセキュリティ対策が含まれます。
• 位置情報の追跡：プラットフォームに連携された地図上でデバイスの位置情報を追跡できる機能が搭載されています。

課題

• ドキュメント管理：Miradoreのドキュメント管理機能は、正確性と最新性を維持するために継続的な更新が必要な情報が含まれている場合があります。（出典）
• デバイスの一括管理：デバイス数が増加するにつれて、管理も複雑さが増すという意見が一部のユーザーから挙げられています。（出典）
• プロファイル構成：Windowsデバイス用プロファイルの作成と構成には、簡素化の余地があります。（出典）

G2でのLogMeIn Miradoreの評価

CapterraでのLogMeIn Miradoreの評価

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5. LogMeIn Resolve

LogMeIn Resolveは、MDMソフトウェアを備えたオールインワンのIT管理スイートです。ITチームは場所を問わず、信頼性の高い単一のプラットフォーム上でデバイスを管理できます。LogMeIn ResolveのMDM機能は、iOS、Android、macOS、Windowsのモバイルデバイスやタブレット、ワークステーションを保護します。

リモート機能を備えているため、地理的な制約に関係なく、ITチームは容易にデバイスの問題に対処できます。分散型のチーム環境やモバイルワーカーの従業員が多い組織にとって、汎用性の高い選択肢です。

LogMeIn Resolveの代替ソリューションや NinjaOneとの比較も合わせてご覧ください。

ユースケース

モバイルデバイス管理に加え、リモートサポートやより広範なIT管理機能を単一のプラットフォームで統合したいと考えている、分散型の勤務環境にある組織に適しています。

主な機能

• デバイスインベントリー：企業や組織のネットワーク内にあるデバイスを特定、追跡、管理するために、デバイスのデータを収集して保持し、一元管理します。
• 継続的な監視：デバイスを継続的に監視し、特定のイベントが発生した際には担当の管理者にアラートを送信します。
• デバイスのライフサイクル管理：導入から廃棄に至るまで、デバイスのライフサイクル管理をサポートします。

課題

• リソース の消費：リモートサポートなどのタスクを実行する際に、リソースを大量に消費することがある点をユーザーが指摘しています。（出典）
• レイテンシー：一部のユーザーから、プラットフォームを使用してタスクを実行する際にレイテンシー（遅延）が発生し、予期せぬボトルネックがが生じるという声が挙がっています。（出典）
• サポート：G2に寄せられたフィードバックの中には、サポート体制に関するものがあり、ライブチャットや包括的な解説動画の追加による改善が望まれています。（出典）

G2でのLogMeIn Resolveの評価

CapterraでのLogMeIn Resolveの評価

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6. IBM Security MaaS360

IBM Security MaaS360は、iOS、iPadOS、macOS、Android、Windows、ChromeOS上で動作するアプリ、データ、デバイスを単一のコンソールから管理できるMDMツールを備えた統合エンドポイント管理（UEM）ソリューションです。リモートワークを行う従業員をサポートし、業務効率を向上させるように設計されています。セキュリティとリモートアクセスを重視しており、分散型の勤務環境に伴う課題に直面している組織のニーズに合致しています。

IBM Security MaaS360の代替ソリューションや NinjaOneとの比較も合わせてご覧ください。

ユースケース

高度なセキュリティ制御の優先度が高く、複数のオペレーティングシステムにまたがる多種多様かつ大規模なデバイス群を管理する必要がある企業に適しています。

主な機能

• 脅威への防御：脅威対策の一環として、ほぼリアルタイムのリスク評価を行い、組織が管理するデバイスのセキュリティ態勢を維持することに重点を置いています。
• 連携機能：主要なサイバーセキュリティツールや生産性向上ツールと連携し、重要な情報へ容易にアクセスできます。
• パッチ管理：パッチ管理機能を備え、デバイスのセキュリティパッチやソフトウェアアップデートを最新の状態に維持します。

課題

• レポート機能：一部のユーザーから、カスタマイズのオプションを増やして柔軟性を高めることで、レポート機能を改善できるとの声が挙がっています。（出典）
• 学習曲線：特に初期設定や構成において、プラットフォームの仕組みを理解するまでの時間を要し、学習曲線が急である場合があります。（出典）
• カスタマーサポート：G2のユーザーからは、IBM MaaS360のカスタマーサポートに、効率的な対応を求める声が挙がっています。（出典）

G2でのIBM Security MaaS360の評価

CapterraでのIBM Security MaaS360の評価

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7. Sophos Mobile

Sophos Mobileは、IT部門がAndroidデバイス、iPhone、iPad、Chromebook、macOS、WindowsのPCを管理して保護するために利用する統合エンドポイント管理ソリューションです。BYOD環境向けの包括的なソリューションとして位置づけされています。

Sophos Mobileの代替ソリューションも合わせてご覧ください。

ユースケース

統合されたセキュリティ機能を用いてモバイルデバイスやエンドポイントデバイスを管理、保護したい、BYOD環境を導入している組織に最適です。

主な機能

• リアルタイム監視：デバイスの動作をリアルタイムで追跡し、企業内のITチームやセキュリティチームが、脅威による業務への影響が出る前に脅威を検出して対応できるようサポートします。
• BYOD環境のサポート：Androidの仕事用プロファイルやAppleのユーザー登録を通じて、BYOD環境をサポートします。
• セキュリティ機能：マルウェア、ランサムウェア、潜在的に迷惑なアプリケーション（PUA）からの保護、フィッシング対策、Web保護などのセキュリティ機能を提供します。

課題

• サポート：G2での評価によると、信頼性と効率性を高めるためにサポート体制の改善が求められています。（出典）
• ユーザーインターフェース：より直感的で使いやすくするためにユーザーインターフェースに改善の余地があるとの声が、一部のユーザーから挙がっています。（出典）
• セットアップ：モバイルユーザーからは、デバイスの初期設定や構成の複雑さを解消することで改善できるという声が挙がっています。（出典）

G2でのSophos Mobileの評価

CapterraでのSophos Mobileの評価

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8. Esper

Esperは、AndroidとiOSが混在するデバイス群の展開、監視、更新、管理、トラブルシューティングを単一の画面から行える、包括的なMDMソフトウェアソリューションです。 デバイス管理を効率化するアプローチにより、ユーザーがモバイルデバイスを簡単に監視、制御できるよう、多彩な構成ツールを提供しています。

Esperの代替ソリューションも合わせてご覧ください。

ユースケース

キオスク端末、POSシステム、堅牢タブレットなど、特殊なAndroidデバイスやOSが混在する環境を一元管理したいTチームに最適です。

主な機能

• 包括的なデバイスの可視性：キオスク端末、POSシステム、堅牢なエンドポイントといった特殊なデバイスの大規模な群において、管理対象デバイスのステータスやメトリクスに関する全体像を把握できるダッシュボードを提供します。
• レガシーハードウェアのサポート：ハードウェアが旧式化したレガシーシステムのAndroidデバイスの再利用をサポートしています。
• リモートトラブルシューティング：IT管理者はデバイスをリモートで表示、制御、デバッグ、トラブルシューティングできます。

課題

• カスタマイズ性：G2のユーザーからは、カスタマイズのオプションが限られているとの声が挙がっています。（出典）
• レポート機能：リアルタイムでのレポート提供など、レポートモジュールに改善の余地があります。（出典）
• 初期プロビジョニング：一部のユーザーは、初期プロビジョニングの際に問題が発生したと報告しています。（出典）

G2でのEsperの評価

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9. Hexnode UEM

Hexnode UEMは、あらゆる規模のIT企業が単一のコンソールからエンドポイントを管理できるよう支援する、定評のある統合エンドポイント管理ソリューションです。Android、Windows、iOS、macOS、FireOS、Apple TVなどに対応したMDM サポートも提供しています。

UEMソリューションであることから、モバイルデバイスを含む組織内のさまざまな種類のエンドポイントを、一元化されたプラットフォーム上で管理できるよう設計されています。

Hexnodeの代替ソリューションや NinjaOneとの比較も合わせてご覧ください。

ユースケース

モバイル、デスクトップ、IoT型エンドポイントなど、幅広い種類のデバイスを一元管理する必要がある組織に最適です。

主な機能

• コンプライアンスレポート：IT管理者はコンプライアンスレポートの作成や重要な属性情報の統合が可能で、組織内のエンタープライズレベルのデバイス群の状況を把握するのに役立ちます。
• リモートセキュリティ：デバイスの紛失やデータ漏洩の恐れがある場合、管理対象デバイスのロックといったセキュリティ対策をリモートで実行できます。
• アプリとコンテンツの配信：デバイスへのアプリやコンテンツの配信を管理し、許可されたアプリやコンテンツのみが適切なデバイスに確実に配信されるようにします。

課題

• デバイスの削除：G2のユーザーからは、Hexnodeでのデバイス削除は煩雑であるという声が挙がっています。（出典）
• サポート：プラットフォームのサポート体制に困難を感じるユーザーが多いという意見が寄せられており、対応における改善が求められています。（出典）
• カスタマイズ性：特に組織のブランディングや企業アイデンティティの面から、カスタマイズのオプションを充実させてほしいとの意見もあります。（出典）

G2でのHexnode UEMの評価

CapterraでのHexnode UEMの評価

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10. Prey

Preyは、モバイルデバイスの追跡や管理機能を提供する、クロスプラットフォーム対応のデバイス追跡・セキュリティツールです。 ITチームや個人が、単一のプラットフォーム上で、所有するすべてのデバイスを管理、制御できるようにします。組織の機密データを保護するために、紛失や盗難に遭ったデバイスを追跡できるMDMソフトウェアソリューションを求めているITチームやMSPにとって有用なプラットフォームです。

ユースケース

特に紛失や盗難に遭ったモバイルデバイスの保護や所在の確認など、デバイスの追跡と回収を位重視する企業やチームに最適です。

主な機能

• 高度な追跡機能：Preyにはデバイスの追跡に特化したプランがあり、エンタープライズレベルのIT環境内でデバイス群の位置を特定するための高度な機能を提供しています。
• 事後対応型セキュリティ：ジオフェンス（仮想的な境界線で囲まれたエリア）、スケジュールに基づく自動化、紛失デバイス報告時のセキュリティ対応などのセキュリティアクションといった機能を提供しています。これにより、ユーザーは不正アクセスを防止したり、位置情報や時間に基づくイベントに応じてセキュリティ対応を実行したりすることが可能です。
• 軽量な動作：デバイスのパフォーマンスへの影響を最小限に抑えるよう設計されており、さまざまな種類のデバイスに適しています。

課題

• ソフトウェアの更新：一部のユーザーからは、ソフトウェアの更新プロセスをもっと簡潔にし、効率化させてほしいという声が寄せられています。（出典）
• 初期の操作性：ユーザーインターフェースに関して、導入初期段階での操作に慣れるまで時間がかかり、学習曲線が急であると意見が見られます。（出典）
• macOSのセットアップ：Appleデバイスを管理するユーザーによると、特に非常に技術的なエラーメッセージが表示された場合など、macOSを設定することに困難を感じられることがあります。（出典）

G2でのPreyの評価

CapterraでのPreyの評価

MSPに最適なMDMソフトウェア

NinjaOneは、大規模なマルチテナント環境におけるモバイルデバイス管理（MDM）を簡素化するために設計されています。マネージドサービスプロバイダー（MSP）がNinjaOneやそのMDMツールを選ぶ大きな理由は、ひとつのコンソールから複数のクライアント環境にまたがるAndroidやAppleなどのデバイスを一元管理できる「単一の管理画面」というアプローチにあります。さらに、NinjaOneには、デバイスの自動登録、ポリシーの一元的な適用、コンプライアンス管理、リモート操作、リアルタイムでの可視化といった機能が備わっています。

また、NinjaOneが提供するIT運用関連のツールセットも、同プラットフォームのMDM機能を活用するMSPにとって大きな強みとなっています。 モバイルデバイス管理機能が、業界をリードするエンドポイント管理プラットフォームと連携しているため、MSPはノートPC、デスクトップPC、サーバーなどの他のエンドポイントと合わせてモバイルデバイスを管理や保持するとともに、テナント間の完全な分離を維持することが可能です。これにより、ツールの乱立を防ぎ、技術者の業務効率を向上させると同時に、MSPがセキュリティや顧客体験を損なうことなくサービスを拡大できるようになります。

NinjaOne MDMを活用することで、MSPの技術者は、運用を複雑化させることなく、一貫性のある安全なモバイルデバイス管理を提供できます。信頼できる収益性の高いモバイルデバイス管理サービスを提供するためにMSPが必要とするあらゆる機能を継続的に実現するプラットフォームです。

WindowsのノートPCとデスクトップPCの管理に最適なMDMソフトウェア

Windows環境を中心に管理する組織にとって、Microsoft Intuneはまず検討すべき有力な選択肢となります。 Microsoft純正のエンドポイント管理ソリューションであるMicrosoft Intuneは、Microsoft 365やMicrosoft Entra IDとシームレスで効果的に連携するため、すでにMicrosoftのエコシステムに慣れ親しんでいるITチームにとっては非常に合理的なソリューションです。

一方で、Microsoft Intuneの強みは、そのエコシステムとの密接な連携にある反面、複数のOSが混在する環境を管理する組織にとっては、そのことが課題となる場合もあります。 また、複数のクライアントテナントを運用するMSPにとっても避けられない制約となり得ます。Microsoft Intuneでマルチテナント運用を行うには追加のツールが必要となるほか、単一のコンソールからのクロスプラットフォーム（複数のOS）を一元的に可視化する機能においては、当初からその用途を想定して設計されたプラットフォームに比べると限定的です。

こうした背景から、クロスプラットフォームの可視性、マルチテナント機能、より強力なサードパーティ製アプリケーションへのパッチ適用機能を備えたMDMソリューションを求めるMSPに、NinjaOneが選ばれています。 Microsoft Intuneとは異なり、NinjaOneはWindowsに加え、macOS、Linux、モバイルデバイス、サーバー、ネットワークデバイスを、すべて一元化されたプラットフォームで管理します。このアプローチにより、サードパーティ製アプリへのパッチ適用やマルチテナントアーキテクチャーが可能となり、MSPは追加のツールやコンテキストスイッチ（複雑な画面の切り替え）を行うことなく、あらゆるクライアント環境を効率的に管理できます。

また、より広範なエンドポイント管理機能を必要とする組織にとっても、NinjaOneは従来のモバイルデバイス管理の枠を超えた、より統合的なアプローチを提供します。エンドポイント管理、リモート監視・管理（RMM）、サードパーティ製アプリへのパッチ適用、リモートアクセス、自動化といった機能が、単一のクラウドネイティブなプラットフォームに集約されています。

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G2による優れたMDMソフトウェアの比較

Capterraによる優れたMDMソフトウェアの比較

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MDMソフトウェアの総合スコアとまとめ

MDMソリューションの比較・ランキング手法

2026年版の最適なモバイルデバイス管理ソリューションの評価とランキングは、透明性が高く体系的な手法に基づいています。プロセスは次の通りです。

• データ出典：2026年8月時点のG2およびCapterraにおける評価の集計値とレビュー数。
• 評価指標：星評価、レビュー数、サポートの質、ビジネスパートナーからのフィードバック、使いやすさ、カスタマーサービスの評価。
• 重み付け：各指標は、MSPにとっての重要度に応じて重み付けを行っています。その詳細は下記の通りです。
  • 総合スコア = w1 × G2「ビジネスパートナーとしての評価」 + w2 × G2「サポートの質」 + w3 × G2「管理のしやすさ」 + w4 × G2「使いやすさ」 + w5 × Capterra「使いやすさ」 + w6 × Capterra「カスタマーサービス」 + w7 × Capterra「機能」＋ w8 × Capterra「コストパフォーマンス」 + w9 × G2「総レビュー数（スケーリング済み）」 + w10 × Capterra「総レビュー数（スケーリング済み）」
  • w1 = 0.125（G2「ビジネスパートナーとしての評価」の重み）
  • w2 = 0.125（G2「サポートの質」の重み）
  • w3 = 0.125（G2「管理のしやすさ」の重み）
  • w4 = 0.125（G2の「使いやすさ」の重み）
  • w5 = 0.125（Capterra「使いやすさ」の重み付け）
  • w6 = 0.125（Capterraの「カスタマーサービス」の重み）
  • w7 = 0.125（Capterra「機能」の重み）
  • w8 = 0.125（Capterra「コストパフォーマンス」の重み）
  • w9 = 0.1（G2「総レビュー数（スケーリング済み）」の重み）
  • w10 = 0.1（Capterra「総レビュー数（スケーリング済み）」の重み）
• データの鮮度：すべてのデータは2026年8月12日に収集および最終検証されました。
• プロセス：各製品は、MDMの基本機能および高度な機能、顧客からのフィードバック、最近のセキュリティインシデント、連携機能の幅広さが評価され、必要に応じて関連情報を参照しています。

最適なMDMソリューションの選び方

各プロバイダーが提供する機能を理解し、そのプラットフォームが自社の環境に適しているかどうかを素早く判断するための一般的な基準をご紹介します。必要とする具体的なニーズを確認する際の参考ポイントとしてご覧ください。

1. プラットフォームの対応範囲とOSのサポート

重要ポイント：現在管理しているオペレーティングシステム（iOS、Android、Windows、macOS）へのネイティブ対応の有無、将来的にOSを追加できる柔軟性。

ベンダーへの質問事項：

• どのオペレーティングシステムやデバイスタイプがが完全にサポートされていますか？
• OS固有の機能やプラットフォームによって制限される機能はありますか？

2. 展開とデバイスの登録

重要ポイント：Apple Business ManagerやAndroid Enterpriseを活用したゼロタッチ展開や、一括プロビジョニングなど、シンプルで迅速な登録オプション。

ベンダーへの質問事項：

• デバイスの初期登録には通常どれくらい時間がかかりますか？
• 新規デバイスや交換用デバイスの自動登録に対応していますか？

3. セキュリティとポリシーの適用

重要ポイント： リモートロックやワイプ（データ消去）、暗号化の強制適用、コンプライアンスポリシー、条件付きアクセスといった主要なセキュリティ制御機能。

ベンダーへの質問事項：

• 多様なデバイスタイプにおいて、セキュリティポリシーはどのように適用されますか？
• デバイスがコンプライアンスに適合しなくなった場合、どのような自動処理が行われますか？

4. 管理の効率化と自動化

重要ポイント： 手作業を削減できる一元化されたダッシュボードや再利用可能なポリシー、自動化機能、リモートトラブルシューティングツール。

ベンダーへの質問事項：

• どのようなタスクが自動化でき、どのようなタスクを手動で行う必要がありますか？
• ITチームは、モバイルデバイスとそれ以外のエンドポイントを単一のコンソールで管理できますか？

5. 拡張性、サポート、総コスト

重要ポイント： 透明性の高い価格設定、迅速なベンダーサポート、複雑さを増すことなく拡張できるプラットフォーム。

ベンダーへの質問事項：

• デバイス数が増加した場合、価格はどのように変動しますか？
• どのようなレベルのカスタマーサポートが含まれており、問題はどの程度の速さで解決されますか？

最適なモバイルデバイス管理システムの選定

モバイルデバイス管理を効率化する上で、MDMソリューションの選定は極めて重要です。ハイブリッドワークの普及やBYODの拡大が進む今、MDMは管理対象デバイスや組織の重要なデータを保護し、安全に維持するために大きな役割を果たします。

現在市場にあ主要なるMDMソフトウェア製品の多くは、企業の独自のビジネス環境に合わせてカスタマイズすることができます。現在、多くのビジネスリーダーが、企業固有のニーズに合わせてUEMソリューションの導入し始めています。

UEMは、MDM機能に加え、IT管理を簡素化・最適化するためのその他の機能も提供する包括的なプラットフォームです。特に、近い将来の事業拡大を計画しており、モバイルデバイスだけでなくあらゆる種類のエンドポイントデバイスを監視・管理する必要がある場合は、ぜひ本ガイドを参考にUEM導入戦略もご検討ください。

主なポイント

• NinjaOneは、多種多様な環境における自動化、監視、エンドポイントの可視化を簡素化する統合IT管理プラットフォームを提供し、トップのソリューションとして評価されています。
• 2026年ITSMツールトップ10 2026： 1. NinjaOne、2. SolarWinds Service Desk、3. EasyVista Service Management、4. ServiceNow IT Service Management、5. SysAid、6. Vivantio、7. HaloITSM、8. Atera Helpdesk Software、9. ManageEngine ServiceDesk Plus、10. InvGate
• チケット解決の迅速化、手作業の削減、サービス提供の効率化を図る上で、自動化やAIを活用したワークフローは今や不可欠な要素となっています。
• 組織は、導入が迅速かつ最小限のトレーニングで活用でき、既存のIT環境とシームレスに連携できるITSMソリューションを求めています。
• 優れたITSMソフトウェアとは、柔軟な価格設定とメンテナンスによる負担の軽減によって費用対効果を維持するとともに、ビジネスの成長に合わせて拡張できます。

今すぐ使える最適なITSMツールとは？今回はITSMツールについて詳しく解説します。G2やCapterraなどの第三者レビューサイトの情報を精査し、各ベンダーのメリット・デメリットを比較検討し、ITサービス管理ソリューションについて知っておくべき情報を包括的なガイドとしてまとめました。

最適なITサービス管理（ITSM）ツールの一覧

2026年主要なITSMツールにおける5つの重要な機能

ITSM（ITサービスマネジメント）ソフトウェアは、製品ごとにそれぞれ特徴があります。どのベンダーも 一般的に 同様のコア機能を提供していますが、信頼性、処理速度、連携機能の面で違いがあります。本ガイドを参照する際は、ITSMに求める具体的な要件や、ツールによって何を実現や解決をしたいのかを把握することが重要です。必要な機能や仕様をリストアップし、現在や今後のIT予算と照らし合わせた上で、各ベンダーがそれらの条件に適合するかどうかを確認しましょう。

1. 導入の容易さ

優れたITSMツールは業務効率化を目的としているため、導入や利用がシンプルであることは前提となります。 ITサービス管理ソリューションは、迅速に導入でき、すぐにあらゆる機能を活用できるものであるべきです。可能であれば、無料かつ無制限のトレーニングやサポートを提供するベンダーを選ぶことをお勧めします。

2. ユーザーフレンドリー

優れたITSMソフトウェアは、経験の浅いIT技術者にとっても使いやすいものであるべきです。ユーザーが必要な時に必要とする解決策を自ら見つけられるような、セルフサービス型のよくある質問によるサポートやヘルプデスクポータルを備えたソフトウェアを選ぶとよいでしょう。

3. 柔軟性

ビジネス環境は常に変化しており、ITSMソフトウェアも企業の成長や規模拡大に合わせて進化し、ニーズに応えられるものでなければなりません。最適なITSMツールとは、変化するニーズに柔軟に対応し、ITチームに継続的かつ安定した価値を提供するソリューションです。また、検討中のベンダーが透明性の高い製品 ロードマップを公開しているか確認することもよいでしょう。それにより、ベンダーの事業の方向性が自社の現在の目標と合致しているか、また、これまで長年にわたり柔軟性を維持してきたかを見極めることができます。

4. 連携機能

ITSMツールの価値は、既存のシステムや他の業務アプリケーションとどれだけスムーズに連携し、機能するかにかかっています。導入初日から 業務プロセスの最適化 に必要なツールをすべて利用できるよう、単一の統合プラットフォーム上で多様な連携機能を提供するソフトウェアプロバイダーを探すことをお勧めします。

5. 総所有コスト（TCO）

最終的には、財務目標を達成するためにも、IITSMソフトウェアは費用対効果の高いものである必要があります。導入を検討しているITサービス管理ソリューションのライフサイクル全体を考慮することが大切です。）を考慮してください。これには初期費用に加え、メンテナンス、サポート、将来的なアップグレードなどにかかるあらゆる追加費用が含まれます。必要に応じてIT予算を定期的に見直し、予算を最大限に活用できているか、また投資に対して十分なリターンが得られているのかを確認することを推奨します。

ITSMツールトップ10

G2およびCapterraの評価データはすべて2026年3月時点のものです。

1. NinjaOne

自動化エンドポイント管理ソフトウェアであるNinjaOneは、2026年におけるトップクラスのITSMソリューションのひとつとして高く評価されています。生産性の向上、セキュリティリスクの低減、コスト削減を実現するだけでなく、NinjaOneのIT運用管理ソフトウェアは、すべてのエンドポイントに対する可視性、セキュリティ、制御機能を提供します。 Windows、、macOS、、Linuxのエンドポイントを単一の管理画面で簡単に監視、管理できるため、すべてのIT資産の健全性とパフォーマンスを包括的に把握できます。

「IT担当者による、IT担当者のための製品」として設計されたNinjaOneは、IT管理分野の専門家チームにより開発され、チームの経歴を合計すると100年以上に及びます。軽量でありながら強力なプラットフォームは、コストを抑えつつ管理対象エンドポイントへ比類のないサービスを提供するために必要な機能をすべて備えており、スクリプトやタスクなど、すぐに使える自動化機能が豊富に揃います。その価値は数字にも表れています。

• 98.4：顧客満足度スコア（CSAT）
• 95%：自動化によりIT効率が向上したと報告するNinjaOneのお客さま
• 94%：チケット数とチケット解決時間を削減
• 93%：パッチ適用にかかる時間を短縮
• 71%：NinjaOneの導入により4つ以上のツールを置き換えたお客さま

お客さまの成功へのこだわりと、フィードバックを製品ロードマップに反映させる継続的な品質保証（QA）プロセスを実践することで、NinjaOneは世界中で30,000社以上のお客さまに選ばれ続けるITSMツールとしての地位を確立しています。

NinjaOneの強み

• エンドポイントとサービス運用の統合：NinjaOneは、RMM（リモート監視・管理）、パッチ適用、リモートサポート、資産管理、ヘルプデスクを統合しており、単一のダッシュボードからデバイスとチケットを一元管理できます。
• 迅速な導入と管理の簡素化：直感的なインターフェースとすぐに使える自動化機能により、監視、パッチポリシー、チケット管理といった主要機能の導入と設定を迅速に行えます。
• チケット数と解決時間を削減する自動化：事前構築済みスクリプトやワークフローが反復的な作業を処理するため、技術者は戦略的な取り組みに集中することができます。
• 安全かつ統合されたリモートアクセス：組み込み型のリモート制御機能により、個別のツールが不要になり、複数のエージェントを切り替える手間もなく迅速に問題解決することが可能になります。
• 透明性の高い評価と導入プロセス：14日間の無料トライアルにより、実際の運用環境でNinjaOneの機能を試すことができます。

 ユーザーの声

RareのITコーディネーターであるKhadija Samuels氏は、IT運用の効率性を向上させるために、テクノロジースタックを簡素化してITSM運用を集約したいと考えていました。そこで選んだのが、ITSMに対する単一画面アプローチを提供するNinjaOneです。NinjaOneは、迅速なリモートサポートの提供、デバイスのセキュリティ確保、IT資産の追跡管理など、Rareが必要とするすべてのツールを一元化しました。

「NinjaOne Backupは、エンドユーザー向けのセルフサービスポータルを提供することで私たちの業務を支えています。 ユーザー自身でファイルにアクセスできるようになるため、ヘルプデスクが対応すべきチケットを減らすことができます」

NinjaOneの導入事例やNinjaOneの評価にて、ぜひ詳細をご覧ください。

G2でのNinjaOneの評価

CapterraでのNinjaOneの評価

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2. SolarWinds Service Desk

SolarWinds Service Desk（旧称Samanage Service Platform）は、あらゆる規模のITチームが生産性を最大化でき、迅速な導入効果によって問題解決を加速できるクラウド型のITサービス管理プラットフォームです。 2019年にSolarWindsがSamanageを買収した後、機能が拡張され、ITILのベストプラクティスに強力に準拠した形で再リリースされました。

このソリューションは、Slack、Microsoft Teams、Salesforce など、多数のビジネスアプリケーションと連携できるため、導入直後から業務パフォーマンスを最適化できます。

自動化、人工知能（AI）、機械学習（ML）を活用してITサポート業務を効率化し、従業員によるセルフサービスを促進し、カスタマイズ可能なダッシュボードやレポート機能を通じてアクションにつながるインサイトを提供します。

最適な用途

SolarWinds Service Deskは、クラウドベースのITサービス管理プラットフォームを必要とする、中小企業から大企業までの社内ITチームに最適です。

主な機能

• インシデント管理：自動ルーティングと優先順位付け機能により、ITインシデントを効率的に追跡、管理、解決します。
• 一元管理：単一のダッシュボードからすべてを管理できます。
• リアルタイムのコメントやステータスの更新：チーム間のコミュニケーションや最新のチケット状況の確認が可能になり、対応時間の短縮につながります。

課題

• ワークフローの柔軟性：G2の一部のレビューでは、サービスリクエストのワークフローやカスタマイズの選択肢に柔軟性を求める声が挙がっています。（G2の検証済みレビュー）
• 操作性：新規ユーザーなど、適切なトレーニングを受けていないと、ナビゲーション（操作）やインターフェースが複雑に感じられることがあります。（G2の検証済みレビュー）
• 自動化：より広範な自動化機能や高度なトリガー機能への要望がユーザーから寄せられています。（G2の検証済みレビュー）

G2でのSolarWinds Service Deskの評価

CapterraでのSolarWinds Service Deskの評価

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3. EasyVista Service Manager

EasyVista（EV）Service Managerは、ITSMソフトウェアであり、技術者がより迅速かつ容易にチケットを解決できる包括的なツールスイートを備えたITSMソフトウェアです。自動化されたワークフローにより、トラブルシューティングやチケット管理が迅速化し、IT担当者はより戦略的なプロジェクトに注力できます。大きな特徴は、コーディング不要（ノーコード）でワークフローをカスタマイズできる点にあり、高度なスクリプト作成の知識がなくてもプロセスを柔軟に適応させられます。

ユーザーは自動化機能を活用してハードウェアやソフトウェアを自動的に検出や管理し、資産管理ツールをEV Service Managerとスムーズに連携できます。また、複数のヘルプデスクツールやT資産管理ツールを集約しており、ITチームによる迅速なリモートサポートの提供を可能にします。

最適な用途

EasyVista Service Managerは、複数の部門にわたりITILに準拠したサービス管理を必要とする、エンタープライズレベルのITチームや大規模な組織に最適です。

主な機能

• 単一のダッシュボード：すべてのITリクエストを一元化されたインターフェースで管理し、可視性と効率性を向上させます。
• 自動化ワークフロー：コーディングなしでワークフローを作成やカスタマイズし、IT運用プロセスの効率化と手作業の削減を実現します。
• IT資産インベントリー管理：ハードウェアおよびソフトウェア資産を自動的に検出、追跡、管理し、正確に記録します。

課題

• カスタマーサービス：応答時間やサポートの質に改善の余地があるとの声が一部のユーザーから挙がっています。（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）
• ワークフロービルダー：特に経験の浅いIT管理者のために、より直感的なワークフロービルダーの操作性が望まれています。（G2の検証済みレビュー）
• レポート機能：レポート作成ツールに、より直感的な操作性 や、 さらなる機能の 充実 を求めるユーザーの声があります。（G2の検証済みレビュー）

G2でのEV Service Managerの評価

CapterraでのEV Service Managerの評価

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4. ServiceNow IT Service Management

ServiceNow IT Service Managementは、ITチームが強靭なITサービスを提供し、 運用の効率性を向上させられる、定評あるITSMソフトウェアです。このプラットフォームは、自動化、AI、機械学習を活用してIT環境の生産性を高め、エンドユーザーに対してより直感的なエクスペリエンスを提供します。

また、最新のクラウドベースのアーキテクチャーにより、レガシーシステムのオンプレミス型ツールを単一のプラットフォームに統合し、IT担当者間でのデータ共有、コラボレーション、ワークフローの自動化を可能にします。

ServiceNowは、NinjaOneで対応している数多くの連携ツールのひとつです。ServiceNowとの連携デモも併せてご覧ください。

最適な用途

ServiceNow IT Service Managementは、包括的なITSM機能と複雑なワークフローへの対応を 必要とする 、エンタープライズレベルのITチームや大企業に最適です。

主な機能

• ITサービスとツールとの統合：個別に運用されていたサービス提供システムを単一のプラットフォームに集約し、可視性と連携を向上させます。
• パフォーマンス分析：リアルタイムのインサイトとレポート機能を提供し、サービスのパフォーマンス測定や改善点を特定します。
• 管理センター：IT管理者が行う設定、カスタマイズ、システム管理業務を一元化します。

課題

• 学習曲線：新規ユーザー はプラットフォームを複雑だと感じることが多く、 習熟 するには十分なトレーニングが必要となります。（G2の検証済みレビュー）
• 初期設定：初期 の構成やワークフローのカスタマイズには、特化したリソースが必要になる場合があります。（G2の検証済みレビュー）
• カスタマイズ性：カスタマイズの選択肢が非常に多いため、導入時に複雑さが増すことがあります。一方で、一度設定すると長期的な柔軟性が得られます。（G2の検証済みレビュー）

G2でのServiceNow IT Service Managementの評価

CapterraでのServiceNow IT Service Managementの評価

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5. SysAid

SysAidは、AIを活用したITSMプラットフォームで、ITチームが業務を効率化し、より価値の高いタスクに集中できるようにします。複雑なプロジェクトの管理においてサポートを必要とする中堅企業から成熟度の高い組織まで、幅広い企業で活用されています。

包括的なソリューションのため、IT管理者は本来の業務に専念することができ、エンドユーザーに対してより質の高いITサービスを提供できるようになります。強固なAI機能を備えており、IT予算が限られた少人数のチームに特に適しています。少人数で多数の エンドポイントを管理する環境において、このオールインワンのツールであるSysAidは、その価値を最大限に発揮します。

SysAidとNinjaOneの比較やSysAidの代替ソリューションに関する詳細な分析も併せてご覧ください。

最適な用途

SysAidは、ヘルプデスク機能とITSMを統合したソリューションを必要とする、中小規模の組織の社内ITチームに最適です。

主な機能

• 一元管理：AIによるインサイトに基づくリアルタイム監視、アラート通知、一元化されたダッシュボードを提供します。
• AIによる自動化：すぐに利用可能なAIエージェントが、チケットのトリアージ（優先順位付け）、問題解決、オンボーディング、資産監視などのタスクを自動化し、手作業による負担を軽減します。
• マルチチャネル対応のAIチャットボット：AI搭載のチャット機能により、複数のチャネルで直感的かつ多言語でのサポートが可能となるため、ユーザーによるセルフサービスが促進されます。

課題

• ナレッジベース：ナレッジベースの使い勝手や機能の充実度に改善の余地があると、一部の指摘があります。（G2の認証済みレビュー）
• チケット管理：チケット管理中に、 504エラー、チケットの消失やフリーズ、UIの不具合などの問題に 遭遇したユーザーがいます。（G2の検証済みレビュー）
• パフォーマンス：複数の操作を同時に実行すると動作が遅くなる場合があります。（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）

G2でのSysAidの評価

CapterraでのSysAidの評価

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6. Vivantio

Vivantioは、ITチームの業務負荷管理と効率化をサポートするために設計された、カスタマイズ可能なITSMプラットフォームです。生産性の向上に加え、単一のプラットフォーム上でリスクの軽減や問題の迅速な解決ができるように設計されています。

包括的なITSMツールで、単なるチケット管理の枠を超えて業務を拡大したいサービスチームを対象としており、資産の自動検出、タスク管理、変更管理、ナレッジ管理など、幅広い機能を備えています。

最適な用途

Vivantio は、複数の顧客や事業部門を抱え、カスタマイズ可能なサービス管理プロセスを必要とするMSPや企業のサービスチームに最適です。

主な機能

• 資産の自動検出とITAM：ハードウェアおよびソフトウェア資産を自動的に検出や管理し、包括的なITインベントリーを維持します。
• 自動化ワークフロー：ノーコードかつITILに準拠した自動化機能により、インシデントの振り分け、変更承認、SLA（サービスレベル合意）の遵守プロセスを標準化します。
• タスク管理：構成可能なタスク追跡機能と、ロール（役割）に基づいたタスク割り当て機能により、プロジェクトやサポート業務の割り当てを効率化します。

課題

• 複雑さ：IT業務の初心者にとっては、プラットフォームの操作や仕組みの理解が困難な場合があります。（G2の検証済みレビュー）
• 検索機能の使い勝手：フィードバック によると、  特にプラットフォームの構造に慣れていない新規ユーザーにとって、検索機能が直感的ではない との声があります。（G2の検証済みレビュー）
• 予期せぬログアウト：予期しないログアウトが発生することがあるという報告があります。これは通常はアップデートで修正されます。（G2の検証済みレビュー）

G2でのVivantioの評価

CapterraでのVivantioの評価

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7. HaloITSM

HaloITSMは、単一のコンソールからすべてのITサービスを管理したい中堅市場向けMSPを対象とした、直感的かつITILに準拠したITSMプラットフォームです。インシデント管理、サービスカタログ、変更管理、資産管理、外部システムとの連携など、多岐にわたるサービス管理ツールを提供しています。

高速かつ柔軟に構成できるシステムを通じて、効率的なサービス管理を実現するように設計されたプラットフォームで、ITチームは固有のビジネスニーズに合わせてITSMツールを最適化することできます。さらに、応答時間や解決時間に対して、カスタマイズ可能な複数のSLAグループ、タイミング、優先順位、説明などを作成できます。

最適な用途

HaloITSM は、 サービス 機能や関連するサービス管理機能を備えたITSMプラットフォームを必要とするMSPや中堅規模の組織に最適です。

主な機能

• セルフサービスポータル：エンドユーザーが自律的にリクエストを登録し、サポートにアクセスできるようにします。
• 変更の可視化：一元的な追跡機能とダッシュボードにより、チーム全体の変更におけるすべてのアクティビティーを明確に把握できます。
• 柔軟な連携機能 ：多様なシステムとの連携をサポートしているため、ワークフロー機能を拡張したり、既存のツールと連携することが可能です。

課題

• 構成：ルールベースのシステムであることからプラットフォームの構成が繰り返し作業になり、煩雑になるとの声があります。（Capterraの検証済み  レビュー）
• 操作性：必要な機能を探すのが難しく、生産性に影響するという声がG2のユーザーから挙がっています。（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）
• アップデート後の不具合：アップデート後にレポート機能などで不具合が発生するという報告が一部ユーザーから挙げられています。（Capterraの 検証済み レビュー）

G2でのHaloITSMの評価

CapterraでのHaloITSMの評価

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8. Atera Helpdesk Software

Ateraは、IT企業がITサービス提供を改善できるようITSMツールを提供する、包括的なRMM（リモート監視・管理）ソリューションです。プロアクティブ（事前対応型）な管理を基に、問題が深刻化する前に先手を打って対処することが可能になります。

IT部門向けに設計され、IT担当者がよりスムーズに日々の業務を進められるようにサポートします。ヘルプデスクやチケット管理システムとしての機能も備え、直感的で使いやすい操作性を追求しており、ライブチャットを通じてエンドユーザーと容易にやり取りを行うことができます。

AteraとNinjaOneの比較やAteraの競合製品に関するより詳細な分析も併せてご覧ください。

最適な用途

ヘルプデスク機能とリモート管理機能を統合したソリューションを 必要とする MSPや小規模なITチームに最適です。

主な機能

• インテリジェントチケット管理とヘルプデスクソフトウェア：RMM機能と直接連携する、統合された使いやすいヘルプデスクよインターフェースを提供するため、効率的な問題解決を実現します。
• AIによるチケットのタグ付け：AIを活用してチケットの分類、優先順位付け、担当者への割り当てを自動化し、応答業務や技術者のワークフローを効率化します。
• 自動レポート生成：システムの健全性、チケットのアクティビティー（処理の状況）、サポートのパフォーマンスに関する、有益で先を見据えたレポートを生成し、情報に基づく意思決定をサポートします。

課題

• フィルタリング機能：より使いやすいフィルタリングオプションやチケット表示画面内でのスムーズな操作性を求める声が、複数のユーザーから挙がっています。（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）
• パフォーマンス： 多数のエンドポイントを管理する場合や複雑なダッシュボードを使用する場合に、プラットフォームの動作が遅くなることがあるという声が寄せられています。（G2の検証済みレビュー） （G2の検証済みレビュー）
• チケット管理： 編集オプション、レポート機能、カスタマイズ性、一貫性などの面で改善の余地があるという声がユーザーから挙がっています。（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）（G2の検証済みレビュー）

G2でのAteraの評価

CapterraでのAteraの評価

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9. ManageEngine ServiceDesk Plus

ManageEngine ServiceDesk Plusは、重要なITサービスやビジネスサービスを設計、自動化、提供、管理するために開発された、包括的なITSMソフトウェアです。 IT資産管理、ITサービス管理、CMDBを、エンタープライズサービス管理の機能を統合し、オールインワンソリューションとして提供しています。

ServiceDesk Plusはオンプレミスとクラウドの両方で利用でき、拡張性、安全性、柔軟性に優れたITサービス管理ソリューションを求める組織にとって理想的な選択肢です。さらに、プライバシーを最優先した設計も特徴で、世界中にあるManageEngine即時のデータセンターを利用しているため、トラッカーやサブプロセッサー（データ処理の下請業者）を必要としません。

のManageEngineとNinjaOneの比較やManageEngineの代替ソリューションに関する詳細な分析も併せてご覧ください。

最適な用途

ManageEngine ServiceDesk Plusは、インシデントや問題、資産の管理といったITSM機能を必要とする中小規模から大規模までの組織の社内ITチームに最適です。

主な機能

• 統合型サービス管理：ITSM、ITAM、CMDB、ESMを単一のプラットフォームに統合してサポートするため、業務を効率化します。
• IT運用と業務のワークフローを統合：IT運用にとどまらず、人事や施設管理などの部門横断的なチームが、統一されたワークフローやチケット管理機能を利用できるようにします。
• エンタープライズサービス管理：クラウドやオンプレミスを選択できる導入形態、柔軟なエディション、堅牢なプライバシー管理機能など​​、エンタープライズレベルの拡張性を提供します

課題

• カスタマーサポート：多くのユーザーがサポートを高く評価している一方で、ベンダーによる直接のサポート  対応にばらつきがあり、改善の余地があるとの声も見られます。（G2の検証済みレビュー）
• カスタマイズ性：高度なカスタマイズを行うには、習得に時間を要する場合があるとの声がG2ユーザーから 挙がって います。（G2の検証済みレビュー）
• サポート体制 ：特に迅速な対応という点 において、 カスタマーサポート の改善を強く求める 声が寄せられています。（G2の検証済みレビュー）

G2でのManageEngine ServiceDesk Plusの評価

CapterraでのManageEngine ServiceDesk Plusの評価

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10. InvGate

InvGate Service Managementは、ITサービス管理、エンタープライズサービス管理、IT資産管理を単一のダッシュボードで提供するソリューションです。 同社のサービスデスクは、特にチケット管理、ワークフロー、分析機能を通じてITサービスの提供を効率化したい中堅・大企業向けに展開されています。

高い生産性を追求するチーム向けに設計されたプラットフォームで、エンタープライズサービス管理からIT資産管理に至るまで、幅広い機能を提供します。「ノーコード」のITSMツールを自ら位置づけており、ビジュアルなCMDBデータモデルを使用して、すべてのITコンポーネントとその関係を可視化し、マッピングすることができます。これにより、トレンドやパターン、異常値などを分かりやすい形式で簡単に把握することが可能です。

最適な用途

InvGate は、IT部門やその他の部門にもまたがってITSMやエンタープライズサービス管理を導入している中堅企業から 大企業に適しています。

主な機能

• チケット管理：チケット管理、ワークフロー、資産の可視化を、ビジュアルCMDBを備えた統合型ノーコードプラットフォームに集約します。
• 自動化ワークフロー： 設定可能な自動化機能、SLAの追跡、セルフサービスポータルをサポートし、サービスリクエストの処理を効率化します。
• 一元管理：すべての機能を単一の画面で提供します。

課題

• カスタマイズ性：現在のカスタマイズ機能は非常に限定的であり、改善の余地があります。      （G2の検証済みレビュー）
• テクニカルサポート： 一部のユーザーから は、 応答時間を短縮するなど、カスタマーサポート体制の強化が望まれています。 （G2の検証済みレビュー）
• レポート機能：フィルタリングオプションの追加やより充実した可視化機能により、レポートツールの有用性がさらに高まるとの意見が寄せられています。 （G2の検証済みレビュー）

G2でのInvGateの評価

CapterraでのInvGateの評価

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G2での最適なITSMソリューションの比較

Capterraでの最適なITSMツールの比較

ITSMツールの総合スコアとまとめ

ランキング算出方法

2026年最適なITSMソフトウェアの評価とランキングは、透明性が高く体系的な手法に基づいています。プロセスは次の通りです。

• データ出典：G2およびCapterraにおける評価およびレビュー数の集計値
• 評価指標：の星評価、評価数、サポートの質、ビジネスパートナーからのフィードバック、使いやすさ、およびカスタマーサービスの評価
• 重み付け：各指標は、MSPにとっての重要度に応じて重み付けを行っています。詳細は下記の通りです。

総合スコア = w1 × G2「ビジネスパートナーとしての評価」 + w2 × G2「サポートの質」 + w3 × G2「管理のしやすさ」 + w4 × G2「使いやすさ」 + w5 × Capterra「使いやすさ」 + w6 × Capterra「カスタマーサービス」 + w7 × Capterra「機能」＋ w8 × Capterra「コストパフォーマンス」 + w9 × G2「総レビュー数（スケーリング済み）」 + w10 × Capterra「総レビュー数（スケーリング済み）」

• • w1 = 0.125（G2「ビジネスパートナーとしての評価」の重み）
  • w2 = 0.125（G2「サポートの質」の重み）
  • w3 = 0.125（G2「管理のしやすさ」の重み）
  • w4 = 0.125（G2の「使いやすさ」の重み）
  • w5 = 0.125（Capterra「使いやすさ」の重み付け）
  • w6 = 0.125（Capterraの「カスタマーサービス」の重み）
  • w7 = 0.125（Capterra「機能」の重み）
  • w8 = 0.125（Capterra「コストパフォーマンス」の重み）
  • w9 = 0.1（G2「総レビュー数（スケーリング済み）」の重み）
  • w10 = 0.1（Capterra「総レビュー数（スケーリング済み）」の重み）
• データの鮮度： 2026年3月17日に収集および最終検証されました。
• プロセス： 各製品は、IT管理の基本機能および高度な機能、顧客からのフィードバック、最近のセキュリティインシデント、連携機能の幅広さが評価され、必要に応じて関連情報を参照しています。

ビジネスに合った最適なITSMツールの選び方

ITサービス管理ソフトウェアへの投資は、業務効率の向上、コスト削減、エンドユーザーの満足度向上に向けた第一歩です。しかし、数あるツールの中からどのように選べばよいのでしょうか？また、導入に最適なタイミングはいつなのでしょうか？実際には、企業は常に変化し続けているため、万能で完璧なITSMソリューションや、導入するのに完璧なタイミングというものは存在しません。

それでも、自社のニーズやITSMツールに求める機能を検討することで事業に最も適したソリューションを見つけることができます。適切なITSMツールの導入が、業務プロセスを大幅に改善し、投資利益率（ROI）の早期実現につなげることを可能にします。

要点

• MSP向けソフトウェアとは、マネージドサービスプロバイダーが、顧客のIT環境を監視、保護、自動化するとともに、運用を効率化するために使用する一連のツールのことです。
• MSP向けソフトウェアは、タスクの自動化により効率性を高め、脆弱性を低減することでセキュリティを強化し、顧客の需要に合わせて拡張性を確保するとともに、請求業務や顧客管理を簡素化します。
• 費用は、事業規模、顧客数、機能の複雑さによって異なります。 ベンダーを比較し、バンドルソリューションを検討することで、価格と価値を最適化することができます。
• この記事には、RMM、PSA、RMMとPSAの組み合わせ、リモートアクセス、サードパーティ製パッチ管理、バックアップ、ヘルプデスク/チケット管理、CRM、EDR、メール保護、IAM、ネットワーク監視、ドキュメント管理、見積もり・請求/会計、およびオープンソース/フリーソフトウェアに関する評価を掲載しています。

2026年MSP向けソフトウェアガイドは、最新の2026年優れたマネージドサービスプロバイダー（MSP）向けソフトウェアのレビューと評価に基づき更新されました。RMMからドキュメント管理ソフトウェアまで、MSPがビジネスを推進し、卓越したサービスを提供するために最も頼りにしているソリューションとは何でしょうか？

G2およびCapterraから、14の異なるソフトウェアカテゴリーにまたがる90以上の製品に関する評価を収集し、最適なMSP向けおすすめソフトウェアを1か所で探せるようにしました。その結果できあがったのが、このガイドです。総合満足度、使いやすさ、サポート品質の観点から各製品を比較したチャートを豊富に掲載しています。これらのチャートが、MSPのみなさまにとって、数多く（しかも増え続けている）選択肢を調査する上での有益な出発点となることを願っています。

このトピックを視覚的に解説した動画「Best MSP Software」もご覧ください。

お時間がない方向けに、 ガイドのPDF版のダウンロードをご用意しました。

「The NinjaOne Guide to MSP Software」をこちらから入手するか、下の画像をクリックしてください。

このガイドの内容

MSP向け製品の評価

1. RMMの評価
2. PSAの評価
3. RMMとPSAの組み合わせの評価
4. リモートアクセスの評価
5. バックアップの評価
6. ヘルプデスク/チケット管理ソフトの評価
7. CRMの評価
8. エンドポイント検出/EDRの評価
9. メール保護ソフトウェアの評価
10. IDおよびアクセス管理ソリューションの評価
11. ネットワーク監視ソフトウェアの評価
12. ドキュメント管理ソフトの評価
13. 見積もり・請求/会計ソフトの評価
14. オープンソース/フリーソフトウェアの評価

NinjaOneについて

MSP向け製品の評価

本編に入る前に、本ガイドの調査方法と目的について簡単に説明します。

• 出典： 以下の評価は、2026年1月に第三者レビューサイトのG2およびCapterraから収集したものです。
• 「–」が示す意味： 該当のデータが収集時点で入手できなかった、またはレビュー数5件以上という基準を満たしていなかったことを示します。
• これらのリストは、当然ながら網羅的なものではありません： MSP向けソフトウェア市場には、本ガイドに掲載されていない多くのツールが存在します。本ガイドでは、各カテゴリーにおいてMSP向けに特化しており、かつ一定量のレビューデータがある主要な製品を、できる限り取り上げるよう努めました。
• このガイドを最大限に活用する方法： 本ガイドは、これらのソリューションの価値について最終的な結論を示すものではありません。自社のMSPに最適なソフトウェアを選ぶ際には、さまざまな要因を考慮する必要があります。ユーザーの評価はあくまでそのひとつに過ぎません。そのため、本ガイドはあくまで、さらなる調査を行うための出発点として活用していただくことを主な目的としています。

最も優れたRMMソフトウェア

比較と評価

リモート監視・管理（RMM）ソリューションは、優れたMSP向けソフトウェアを支える2つの主要な柱のうちのひとつです。プロアクティブな監視、メンテナンス、トラブルシューティングなど、顧客サービスとサポートの多くの側面を支えています。RMMを活用することで、MSPはこれらの業務を効率化・自動化でき、ひいてはより効率的で拡張性の高いサービスを提供できるようになります。多くのRMMは、バックアップ、セキュリティ、リモートデスクトップなどのソリューションとも連携しており、MSPがすべてを単一のダッシュボードから管理できるようにしています。

以下の表に加え、NinjaOneの「最も優れたRMMソフトウェアの比較」記事をお読みいただけます。また、G2による主要RMMソリューションの比較をこちらで直接ご確認いただけます。

MSP向けの主要RMMソフトウェア：NinjaOne

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最も優れたPSAソフトウェア

比較と評価

プロフェッショナルサービスオートメーション（PSA）ソリューションは、MSP向けソフトウェアのもうひとつの主要な柱です。RMMがサービス提供の技術面を支える一方で、PSAはビジネス面を支え、顧客管理、請求、レポート作成などを支援します。PSAの大きなメリットのひとつは、さまざまなシステム（チケット管理、請求書発行など）の機能を1つのプラットフォームに統合できる点です。私たちは、PSAソフトウェアを「RMMソフトウェア」の有益な相棒だと考えています。両者を組み合わせて使うことで、MSPは顧客に優れたサービスを提供できるようになるからです。

MSP向けの主要PSAソフトウェア：HaloPSA

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RMMとPSAを組み合わせた優れたソフトウェア

比較と評価

RMMとPSAの両方の機能を提供するソリューションがいくつかあります。こうしたツールは特に、中小規模や新興のMSPに支持されています。より専門的なソリューションへ移行する必要が出てくる規模になるまでは、管理するツールを1つに絞れることに価値を見出しているためです。1つのツールで2つの目的を達成できることは、事業全体の管理を簡素化するのにも役立ちます。これが、MSPがRMMとPSAを組み合わせたソフトウェアを活用する理由のひとつです。

MSP向けの主要なRMM & PSA統合ソフトウェア：Naverisk

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最も優れたリモートアクセスソフトウェア

比較と評価

複数の顧客ネットワークを管理するということは、MSPにとって、迅速かつ信頼性の高いリモートアクセスをマシンに対して行えることが不可欠だということを意味します。リモートアクセスとは、通信プロトコルまたはインターネット接続を通じて、相手のシステムへのアクセス権限と接続を許可する仕組みです。多くのパートナー企業が、NinjaOneのリモートアクセスサービスのバンドルオプションを活用し、コスト削減と請求処理の簡素化を図っています。

MSP向けの主要なリモートデスクトップソフトウェア：Splashtop

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最も優れたバックアップソフトウェア

比較と評価

バックアップとは、顧客のデータを複製して別の場所に保存することであり、復旧とは、そのデータを顧客のシステムに復元することです。バックアップと災害復旧サービスの提供は、特にランサムウェアなどの破壊的なオンライン脅威が増加する中で、MSPにとって中核的なサービスとなっています。

MSP向けの主要バックアップソフトウェア：Druva

Microsoft 365向けの最も優れたバックアップソフトウェア

比較と評価

Microsoft 365のバックアップとは、顧客のMicrosoft 365データ（Exchange Onlineのメールボックス、OneDriveのファイル、SharePointサイト、Teamsのコンテンツなど）を複製し、Microsoft外部の別の安全な場所に保存することです。復旧とは、誤って削除してしまった場合や、悪意のある行為、保存期間の不備、あるいはランサムウェアによる被害が発生した場合に、そのクラウドデータ（1通のメール、1つのファイル、あるいはサイトやメールボックス全体）を復元することを指します。MSPにとって、Microsoft 365のバックアップはクラウドデータ保護の中核をなす要素です。なぜなら、SaaSの稼働時間が、顧客のビジネスに不可欠な情報の完全かつ粒度の高い復元可能性を自動的に保証するわけではないからです。

MSP向けの主要なMicrosoft 365バックアップソフトウェア：365 Total Backup

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最も優れたヘルプデスク & チケット管理ソフトウェア

比較と評価

ヘルプデスク・チケット管理ソフトウェアは、MSPが顧客にサービスを提供する上で非常に重要です。エンドユーザーからのサービスリクエストがチケットという形に変換されるためです。多くのMSPは、サービスデスクやチケット管理などの顧客管理の各側面をひとつに統合するためにPSAを活用していますが、一方で、さまざまな理由から個別のソリューションを使い分けることが自社にとって最善だと考えるMSPもいます。

MSP向けの最も優れたヘルプデスク・チケット管理ソフトウェア：Freshservice

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最も優れたCRMソフトウェア

比較と評価

CRM（顧客関係管理）ソフトウェアは、メモややり取り、その他のデータを追跡するシステムを活用することで、顧客との関係を効果的に管理するための手段を提供します。MSPは、顧客関係管理（CRM）ソリューションを活用して、営業アプローチの初期段階から継続的な顧客エンゲージメントに至るまで、ビジネス上の関係を管理・追跡しています。

MSP向けの主要CRMソフトウェア：Less Annoying CRM

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最も優れたエンドポイント保護/EDRソフトウェア

比較と評価

エンドポイントセキュリティは、過去5年間で大きな変革を遂げてきました。 もはや「アンチウイルス」と呼ばなくなったこと自体が、その最たる証拠です。EDRの台頭はベンダーの勢力図を根本から変え、エンタープライズ向けだったより複雑なソリューションが、MSPとその顧客のスタックへと移行してくる流れが今も続いています。話をシンプルにするため、本リストは専用のパートナープログラムやRMM連携を備えたエンドポイント保護スイートに限定しています。

MSP向けの主要エンドポイントセキュリティソフトウェア：Huntress

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最も優れたメール保護ソリューション

比較と評価

MSPは、サードパーティ製のメール保護ソリューションを利用することで、フィッシングやスプーフィングといったユーザーを狙った攻撃から顧客のメールアカウントを保護することができます。

MSP向けの主要メール保護ソフトウェア：Proofpoint Core Email Protection

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最も優れたID・アクセス管理ソフトウェア

比較と評価

アイデンティティ & アクセス管理（IAM）ソフトウェアは、MSPが顧客を不正なネットワークアクセスから保護し、ユーザーを迅速にプロビジョニングするのに役立ちます。

MSP向けの主要ID管理ソリューション：Cisco Duo

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最も優れたネットワーク監視ソフトウェア

比較と評価

多くのMSPは、基本的なプロアクティブ監視をRMMで行っていますが、より広範なネットワークやインフラの監視には、追加のソリューションが適している場合があります。

MSP向けの主要監視ソフトウェア：Domotz

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最も優れたドキュメント管理ソフトウェア

比較と評価

優れたドキュメンテーションこそが、時間のかからない、質の高い、再現可能なサービスの鍵となります。最新のITドキュメント管理ソリューションを利用すれば、チームが必要とする情報を探しやすくなり、情報探しの手間から解放されます。手順を標準化し、効率を高め、重要な情報への即時アクセスによって、技術者の力を最大限に引き出します。こちらから短いデモ動画をご覧ください。

MSP向けの主要ドキュメント管理ソフトウェア：NinjaOne

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最も優れた見積もり・請求/会計ソフトウェア

比較と評価

IT技術に優れていることは大切ですが、成功するMSPになるには、優れた事業運営も同様に必要です。見積もり・請求管理ソフトウェアは、MSPを支援し、スムーズな販売プロセスの実現を可能にします。そうした部分をできるだけ効率化し、簡単にしてくれるソフトウェアを持つことが重要です。

MSP向けの主要見積もりソフトウェア：PandaDoc

MSP向けの主要請求・会計ソフトウェア：ScalePad Quoter

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MSP向けのオープンソース/フリーソフトウェア

比較と評価

オープンソースソフトウェアは、誰でもアクセスでき、自らのソフトウェア目標を達成するために、必要に応じて自由に改変することができます。独自技術のソリューションは数多く存在しますが、挑戦心のある方（あるいは単に予算が限られている方）にとっては、検討に値する無料・オープンソースの選択肢も数多くあります。

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NinjaOneについて

NinjaOneは2013年、MSPの業務を簡素化し、より多くを実現できるよう支援するというミッションのもとに設立されました。私たちは、RMMプラットフォームは物事をより複雑にするのではなく、より簡単にするべきだと考えています。だからこそ、強力な機能性と、解放感のある使いやすさ、そして最高のサポートを兼ね備えた、より現代的で直感的なソリューションをMSPに提供することに力を注いでいます。

私たちは、G2でRMM部門No.1にランクされ、当カテゴリーで満足度・使いやすさ・サポート品質のスコアが最も高い評価を受けていることを誇りに思っています。

本ガイドのPDF版（英語）をダウンロードできます。

「The NinjaOne Guide to MSP Software」をこちらから入手するか、下の画像をクリックしてください。

本ガイドでは、VMwareの仮想化環境でSQL Serverを運用する際に適切な選択ができるよう、両者の実務上の違いについて解説します。

VMDKとは？

仮想マシンディスク（VMDK）は、 VMware vSphere の仮想化環境で使用される、可搬性が高く、高性能でスケーラビリティに優れた仮想ディスク形式です。これは仮想化されたハードディスクであり、サイズ変更、バックアップ、スナップショットの作成、復元、さらに仮想マシンへの接続・切断を簡単に行うことができるため、VMDKは柔軟で管理がしやすくなっています。

RDMとは？

ローデバイスマッピング（RDM）は、VMware vSphereがストレージをSANのLUN（論理ユニット番号）に直接マッピングできる機能です。これにより、物理ストレージ機能に直接アクセスできるようになります。また、より高いパフォーマンスを提供できる場合もありますが（後述のとおり、VMDKと比較した場合の優位性は以前より小さくなっています）、仮想化環境で動作するソフトウェア（例えばクラスタリングソフトウェアなど）にハードウェアストレージへの直接アクセスを与えることができます。ただし、柔軟性、スケーラビリティ、管理面でトレードオフが発生します。

vVolはVMware vSphereのもう1つのストレージ技術ですが、非推奨となっているため、新規導入では使用すべきではありません。既存のvVolユーザーは、他のサポートされているストレージ技術への移行が必要かどうかを検討する必要があります。

VMDKとRDMの違いとは？

まとめると、VMDKはVMware vSphere仮想化プラットフォーム内からアクセスする仮想ディスクファイルであり、一方RDMは仮想マシンを物理ストレージデバイスに直接マッピングするものです。どちらもゲストOSからは通常のボリュームとして認識されますが、両者にはSQL Serverのワークロードに影響を与える違いがあり、それぞれのテクノロジーはパフォーマンスと管理の両面で異なる意味を持ちます。

SQL Serverに使用するVMwareストレージ技術を選ぶ際に考慮すべきこと

Microsoft SQL Serverのワークロードに適した選択はユースケースによって異なりますが、一般的に、ユーザーは以下の理由からVMDKを使用します。

VMDKとRDMのパフォーマンスへの影響

RDMは歴史的にVMDKよりも高性能とされてきましたが、この差は多くのユーザーにとって判断材料としての重要性が薄れてきています。VMDKは現在パフォーマンス面で大幅に最適化されており、実質的な差はごくわずか（場合によっては1%程度）になっています。

RDMによるパフォーマンス向上は、現在ではワークロード固有のものになりつつあり、ゲストがストレージハードウェアの機能に直接アクセスする必要があるユースケースは非常に限られています。

仮想化ストレージとハードウェアストレージの管理・運用面でのトレードオフ

VMDKは以下の特徴により、RDMよりも明らかに管理が容易です。

• 柔軟でオンザフライのバックアップと復元：VMDKはスナップショット、レプリカ、クローニングに対応
• 管理の簡素化：仮想化により、ストレージを必要に応じてプロビジョニング、サイズ変更、最適化、デプロビジョニングできる
• 可搬性とスケーラビリティ：ストレージのホットスワップが可能で、環境間でのディスクや仮想マシンの移行も容易
• VMware仮想化ツールとの統合：特定の基盤デバイスに依存することなく、完全に仮想化された環境の利点を最大限に活用できる

一方、スナップショット機能などの管理機能が欠けているRDMは、バックアップと復元が難しく、保守が複雑になりやすく、可搬性やスケーラビリティにも劣ります。さらに、そもそも仮想化をSQL Serverのホスティングにおいて魅力的にしている機能への互換性やサポートも限定的です。

SQL Serverのワークロードにおける考慮点

SQL Server導入のインフラを計画する際は、安定したディスクパフォーマンスと、信頼性の高いバックアップ・復旧を優先すべきです。また、高可用性構成の必要性や、追加の仮想化機能のメリットについても検討する必要があります。 適切にスペックを設定すれば、VMDKはこれらの要件を満たすことができます。

RDMがVMDKの代替として有用な場合

ほとんどの場合、Microsoft SQL Serverのワークロードに対してはVMDKが明確な選択となります。しかし、特定のエッジケースとなるハードウェアやクラスター構成では、RDMが必要となる場合もあります。ストレージハードウェアへの直接アクセスを必要とするレガシーシステムやソフトウェア（例えばクラスタリングソフトウェアなど）も、RDMを必要とする場合があります。

RDMの利用を検討する際は慎重に判断してください。VMwareでさえ、ワークロード固有のユースケースやレガシー要件への対応が必要な場合を除き、一般的にVMDKを推奨しています。

VMwareホストと仮想マシンのパフォーマンス監視、管理、バックアップ

VMDKの主な利点の1つは、スナップショットを作成できることです。これにより、既知の正常な状態にロールバックしたり、フルバックアップから復元したりすることができます。VMDKまたはRDMのいずれかに依存するシステムでは、問題を迅速に診断できること（特に分散システムにおいて）、そして障害やサイバーセキュリティ事案が発生した際にシステム全体を復元できることが重要です。

NinjaOneは、オンプレミス、クラウド、仮想化環境を含むIT基盤全体を統合的に監視できるよう、エンドポイント管理、サイバーセキュリティツール、ネットワーク管理を統合した包括的なITツールチェーンの一部として、VMwareの監視・管理機能を提供しています。

主なポイント

• NinjaOne 15.0では、プラットフォーム全体へのダークモードが追加されます。長時間のシフトや夜間のメンテナンス、薄暗い環境で作業するITチームにとって、使いやすさが向上します。
• NinjaOne Ticketingでは、優先度別に応答SLAと解決SLAを追跡できるようになります。また、SLAの80%到達時のアラート、SLA違反アラート、チケット内承認ワークフローにも対応します。
• Appleの宣言型デバイス管理（DDM）により、サポート対象のデバイスでは、ポリシーに基づくアプリケーション展開、自動再試行、強化されたアップデート制御が可能になります。
• NinjaOne Billingでは、追跡可能な見積書を作成し、顧客に送信できます。見積書は承認後、そのまま単発の請求書や継続契約に変換できます。
• 早期アクセス機能として、Katana AI、動的ポリシー、ChromeOS管理、リモートセッションのクラウド録画、SIEMへのイベントエクスポート、技術者向けモバイルワークフローが提供されます。
• NinjaOne 15.0は、社内ITチームとMSPの双方におけるクロスプラットフォーム管理、自動化、セキュリティの可視性、技術者の業務効率をさらに向上させます。

NinjaOne 15.0のリリースにより、ITチームやMSPが日々活用する各種ツールに新たな表示オプションが加わり、制御機能もさらに強化されます。NinjaOneを終日使用するユーザーのために、かねてから多くの要望が寄せられていたダークテーマがついに登場。チケット管理では、サービスレベル契約（SLA）が強化され、期限超過につながる恐れのあるチケットを事前に検知するアラートが追加されます。よくある業務上の課題を解消し、さらなる成果につながるNinjaOneの新機能をぜひご確認ください。

チームの働き方に合わせたダークテーマ

ダークモードにより、NinjaOneプラットフォーム全体をダークテーマに切り替えることができます。もう、真っ白なダッシュボードを1日8時間以上も見続ける必要はありません。ダークモードはユーザーから特に要望の多かった機能のひとつであり、NinjaOneの統合型ITソリューションを日常的に使用する方々のために開発されました。

24時間体制でネットワークやセキュリティを運用するチームは、明るいダッシュボードとダークテーマの監視ツールを併用することで生じる目の負担を軽減できます。メンテナンスの時間帯が夜間となる企業のIT管理者は、普段から使用しているダークカラーのツール環境と調和するUIを利用できます。また、不規則な時間帯に業務にあたるリモート勤務やハイブリッド勤務の技術者とっても、生産性に影響する画面のまぶしさや目の疲労を抑えられます。

優先度別のSLA応答時間とチケット内承認

チケット管理では、優先度別にSLAの応答目標と解決目標を、ボードとチケットの両方で追跡できるようになります。SLAで割り当てられた対応時間の80％を経過した時点と、SLA違反が発生した時点でアラートが送信されるため、期限超過につながる問題を事前に把握できます。承認機能では、同様の仕組みを承認プロセスに適用でき、任意のチケットに承認ステップを追加して、マネージャー、デバイス所有者、ロール、または必要に応じて指定した承認者リストに承認依頼をルーティングできます。NinjaOneアカウントがない承認者も、ログインせずにメールから直接承認できます。

さらに、組織ごとにデフォルトのSLAが適用されるため、各組織の契約内容に合った応答時間が自動的に設定されます。同じ承認の仕組みにより、購入に関するマネージャーの承認、変更に対するデバイス所有者の承認、特定のチケットについてその都度指定された承認者による承認など、承認が必要なあらゆる決定に対応します。これらの承認履歴はすべてチケット内に記録されます。また、SLAステータスや残り時間を条件にしてボードをフィルタリングすることで、SLA違反の恐れがあるチケットを素早く特定できます。

セルフヒーリングアプリ展開を実現するAppleのプロトコル

NinjaOneでは、Appleの宣言型デバイス管理（DDM）プロトコルを利用し、DDM対応デバイスに、ポリシーで定義されたすべてのアプリを配布し、管理できるようになります。インストールに失敗した場合は、デバイスが自動的に再試行し、割り当てられたポリシーに沿った状態を維持するため、手動で再同期する必要はありません。管理者は自動アップデートの動作やネットワーク制限をきめ細かく制御することが可能になります。

プラットフォーム内での顧客向け見積書の作成

NinjaOne Billingの見積もり機能を使用すると、プラットフォームから直接、見積書を作成して送信し、追跡ができます。 顧客はポータルにログインせずに見積書を承認または拒否できるため、アカウントの設定が要因で商談が滞ることはありません。見積もりが承認されると、見積書に記載された価格や明細項目をすべて自動的に引き継いで単発の請求書や継続契約に変換できます。

本リリースでの早期アクセス機能

今回のリリースでは、技術者の作業時間短縮を目的として開発された、さまざまな新たな機能が早期アクセスとして提供されます。

Katana AI：NinjaOneに組み込まれたエージェント型アシスタントで、運用データをもとに対応手順を提示し、問題の迅速な解決を支援します。標準搭載されたロールベースのアクセス制御とキルスイッチによって、ITチームが利用開始時から安全かつ適切に活用できるようにします。

リアルタイム脆弱性評価：アカウント全体に一括で展開するのではなく、組織ごとに有効化できるようになります。（※）MSPは段階的に脆弱性評価を導入することで、リスクを抑え、個別の契約内容に対応しながら、異なるニーズを持つ多数の組織を管理する際の運用への影響を最小限に抑えられます。

動的ポリシー：組織ごとに設定する単一の包括的なポリシーを、モジュール型のポリシーに置き換えます。対象となるデバイスを自動的に特定し、ポリシー間の競合を優先度マトリックスに基づいて解決します。

ChromeOSのサポート：NinjaOne 15.0の主要な新しいデバイスタイプとして、ChromeOSのサポートが早期アクセスで開始されます。既存のエンドポイントとあわせて、同じプラットフォームからChromebookのインベントリー管理、レポート作成、セキュリティ保護を行えます。

NinjaOne Remoteクラウド録画機能：リモートセッションを最大90日間クラウドに保存できます。ローカルストレージに依存することなく、コンプライアンス対応、トレーニング、トラブルシューティングに必要な監査証跡を確保できます。

SIEMイベントエクスポーター：ITチームはHEC互換のペイロードを使用して、エンドポイントイベントを外部のSIEMにエクスポートできます。これにより、セキュリティチームは脅威をより迅速に検出できるほか、Webhook送信の成否に関する明確な監査証跡も取得できます。

技術者向けには、NinjaOne Chatにより、管理対象デバイスにログインしているユーザーと直接メッセージをやり取りし、ワークフロー内で詳細を確認したり、最新情報をタイムリーに共有したりできます。さらに、NinjaOne Assistの技術者エクスペリエンスによって、モバイルアプリに技術者専用のインターフェースが加わり、ログイン情報に基づいて各ユーザーに適した画面が自動的に表示されます。

※15.1で提供開始予定

担当のアカウントマネージャーを通じて、これらの早期アクセス機能やその他の機能をぜひお試しいただき、ご意見やご感想をお聞かせください。